MOT(技術経営）
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ＭＯＴの達人
『MOT（Management of Technology:技術経営）とは』、と題して本書の「プロローグ」で「技術をベースにした経営全体」という意味と、「技術開発活動のマネジメント」の二つの意味があるとの論から始まっています。
現場からMOTを語るとの観点から、日本を代表する経営学者の伊丹 敬之先生が東芝、ソニーの現場で研究開発トップとしてＭＯＴを実践されてきた達人の森 健一先生、鶴島 克明先生との間でプロジェクトリーダーのＭＯＴから、研究所長、更には、ＣＴＯ（Chief Technology Officer：最高技術責任者）のＭＯＴまでをインタビューや座談会と通して解き明かしている本を紹介します。
本書：「ＭＯＴの達人」です。
「現場から技術経営を語る」との副題が付いています。
本書は、森 健一先生、鶴島 克明先生、伊丹 敬之先生の共著にて、2007年11月に日本経済新聞出版社より発行されています。
本書の帯には、以下のように書かれています。
「死の谷が
あるのは
健康な
証拠だ！
個別プロジェクトの運営から
全社的研究開発戦略まで
すべての局面を
戦い抜いてきた達人が
はじめて明かす技術経営の神髄。
教科書を
超えた知恵
が満載。」
本書は、7章から構成されています。各章の終わりに伊丹先生によりその章の議論のエッセンスが総括されています。
第１章では、「日本語ワープロ開発のMOT」、第２章では、「CD開発のMOT」として、ゼロからの困難な出発であったこれらのプロジェクトがどのような契機からスタートに至ったか、さらにどのようなステップを経て成功したといった経緯についてどのようなものであったかについて、マネジメント視点から語られています。
次にプロジェクトリーダーのＭＯＴとしての論点について、第３章の「研究テーマを決める」から、第４章の「開発プロセスのマネジメント」、さらに第５章の「死の谷のマネジメント」の各章において、研究開発のテーマの決め方、決まり方から、プロジェクトの運用に関わるプロジェクトリーダーとしてのプロセスマネジメント、さらには、開発が進んだ後の事業化に向けての大きなハードルの死の谷をどのようにマネジメントしていくかといった内容が論じされます。
さらに第６章では、「研究所長は嗅覚、哲学、ネアカ」として、複数のプロジェクトを抱えた研究所長としてのＭＯＴについての議論が展開されています。先の５章でも研究所長が死の谷のマネジメントでやじろべえのバランスを取るなどプロジェクトリーダーと研究所長との関わりも論じられています。
第７章では、「技術を経営の中心に」として、ＣＴＯ：最高技術責任者の立場から技術を経営の中心に据えるためにはどうすべきかとの論点で議論が展開されています。
実践的なＭＯＴの視点で、プロジェクトリーダーからCTOまでのなるほどと共感される部分からそうかとの新たな気づきの部分まで興味深く、説得力ある技術開発のマネジメントが論じられていて、勉強になります。
なお本書の目次は、以下の内容です。
プロローグ 技術経営（MOT）とは何か
第１章 日本語ワープロ開発のMOT
第２章 CD開発のMOT
第３章 研究テーマを決める
第４章 開発プロセスのマネジメント
第５章 死の谷のマネジメント
第６章 研究所長は嗅覚、哲学、ネアカ
第７章 技術を経営の中心に
あとがき
（広告）
技術者のためのマネジメント入門―生きたMOTのすべて
「技術立国日本とよく言われる。
天然資源に恵まれない日本が、その豊富な人材だけを頼りに世界の中に生きていこうとすれば、技術を立国の原点にするしかない。技術をベースに価値あるモノやサービスを世界に提供することによって国の経済の基盤を築く、という考え方である。たしかにもっともな考え方である。
国としての立国の原点が技術にあるのであれば、その国の経済の最も重要な構成体である企業の「立社」の原点も、また全ての企業でなくても多くの企業にとって、技術であることは必然のこととなる。
(略）
技術経営という言葉は、大きく分けて二つの意味で使われることが多い。第一の意味は、「技術をベースにした経営全体」という意味。第二の意味は、「技術開発活動のマネジメント」という意味。
(略）
経営全体のキーワードを技術にするという意味での第一の技術経営と、技術開発とその成果の利用だけを経営の対象に考えてる第二の技術経営と、広義と狭義の差があることは明瞭である。
つまり技術をベースにした経営とは、企業の競争力・付加価値生産力の源泉を技術に求める経営である。当然にそのためには技術開発活動とそれを市場につなげるためのマネジメントが重要な中核的部分になるだろう。つまり、広義（第一の意味）と技術経営の中心に狭義（第二の意味）の技術経営が位置することになる。
われわれのこの本でのスタンスは、技術経営とは第一の意味、広義でとらえるべきだというものである。それこそが、技術立社を目指す企業の経営に求められるモノである。そう考えれば、ＭＯＴは特殊な教育のための用語ではなく、常盤が次章で強調するように「企業の第一線でも取り組むべき経営の実践課題」となるのである。
（略）
顧客インの技術アウトのスタンスで経営全体を考えること。それがわれわれが考える広義のＭＯＴ教育の基本方向だと言っていいだろう。」
上記は、本日紹介する本の「プロローグ」より、抜粋して引用したが、企業で働く技術者をターゲットにＭＯＴ（Management of Technology）を中核に技術を中心とするマネジメントの入門的知識について体系的に解説している本を紹介します。
本書：「 技術者のためのマネジメント入門―生きたMOTのすべて 」です。
本書は、東京理科大学のＭＯＴ（総合科学技術経営研究科総合科学技術経営専攻）の教員が執筆し、伊丹 敬之 先生ならびに森 健一先生のによる編集にて、2006年10月に日本経済新聞社より発行されています。
本書の表紙の帯には、以下のように書かれてあります。
「理系マネジャーに必須知識。
実務のツボを押さえた「役立つ」講義を紙上で再現!
技術を活かす戦略・マーケティング、イノベーションを促進する組織作りから新規事業立ち上げ、ビジネスモデルの発想まで、知っておきたい経営の全プロセスを徹底解説。」
第1章で常盤 文克先生の「技術経営の哲学」として,ＭＯＴの重要性、期待される効果は、以下のようになると述べています。
- 技術を上手に経営に結びつけることによって、他社との競争の差別化ができる。技術は差別化の最も強力な要素になりうる。
- 技術をタイミングよく製品開発に結びつけることができれば、技術の「賞味期限」を逃すこともなくなる。技術は。「生もの」である。
- 技術と経営の両方を理解できる人材の層を厚くすることで、技術経営戦略の議論が活発にあり、高度なものになる。
- 技術の基礎になる科学を含めて技術・製品・市場の流れをシームレスでとらえることのできる人材を育成できる。
- 技術の革新は、全社他部門にも新たな革新を起こすきっかけをつくる可能性を持っている。
本書は、プロローグ、第1章に続いて、第?部「技術経営のプロセス」として第2章から5章までで構成され、第?部「技術が生み出す事業と企業」として、第6章から8章までという構成になっており、鵤（いかるが）工舎の棟梁小川三夫氏とJSRの吉田淑則代表取締役社長と編者との座談会のエピローグで結んでいます。
この種の本は、抽象的な概念が多くて読みづらい本も多いのですが、本書は、デルや本田宗一郎をはじめ具体的な事例も多く,取り上げられており、読みやすく、技術者が実務的な経営マインドを高めるのにお奨めの一冊だと思います。
なお本書の目次は、以下の内容です。
プロローグ 技術経営（MOT）とは何か
第１章 技術経営の哲学
第I部 技術経営のプロセス
第２章 戦略が技術を育て、技術が戦略をドライブする
第３章 技術を活かすマーケティング
第４章 イノベーションを推進する組織
第５章 プロジェクトを動かす
第II部 技術が生み出す事業と企業
第６章 新事業を創る、コンセプトを創る
第７章 技術を市場に翻訳する、市場を技術に翻訳する
第８章 起業家から経営者へ
第９章 技術が生み出すビジネスモデル
エピローグ《座談会》古くて新しいMOT
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オフィスの必需品が文具から生活用品まで一度に揃う、オフィス用品専門のネットショップ
MOTアドバンスト技術戦略
ＭＯＴ(Management of Technology)というのは、一般に技術経営と訳され、経済産業省によれば、「技術がかかわる企業経営の創造的、且つ戦略的なイノベーションのマネジメント」とされています。
つまり、技術投資を実行して「技術を市場化・事業化する」ための技術経営のマネジメントになります。
ＭＯＴは、わが国の再生の鍵を握る教育プログラムとして経済産業省等も力を入れ、例えば「技術経営人材育成プログラム導入促進事業」の一環として、MOT Platform というWebサイトも立ち上げらています。
本日は、ＭＯＴについての入門書を紹介します。
本書：「 MOTアドバンスト技術戦略 」です。
本書は、寺本 義也先生監修で山本 尚利先生著により2003年8月に日本能率協会マネジメントセンターより発行されています。
共にMOTプログラムを日本で初めて本格的に導入した早稲田大学ビジネススクールの先生です。
本書の裏面の折り返し部には、以下のように著者紹介がされています・
「2003年春に、早稲田大学の専門職大学院として発足、従来のストラデジック・マネジメントとアントレプレナーシップ・マネジメントのＭＢＡコースに加え、日本最初の広い意味での「モノづくり」を戦略面から学ぶテクノロジー・メネジメントをＭＯＴコースと位置づけ，３コースを総称して「早稲田大学ビジネススクール」と呼ぶ。監修の寺本 義也教授はそのＭＯＴ専任主任であり、山本 尚利氏は、ＭＯＴ専修専任客員教授でＳＲＩ（元スタンフォード大学付属研究所）グループ技術経営コンサルタントを兼務している。」
本書は、早稲田大学ビジネススクールでの「技術戦略」の講義のエッセンスに加えて、技術戦略の基本的な流れを押さえ、技術評価法、新事業創造等に関する動向等をまとめた内容になっています。
本書は、７章から構成されています。
第１章では、「中長期技術戦略の構築」として、ＭＯＴの基本コンセプト、定義、日米比較、から中長期技術戦略の基本的な概念、技術戦略策定の進め方などについて解説しています。
第２章では、「技術戦略のための事業環境分析」とし、技術戦略策定プロセスで最も重要とされる事業環境分析手法を解説しています。ＶＡＬＳ（Values and Life Styles）プログラム手法に基づく、日本市場のマクロ環境分析の実例や新事業推進のための戦略的技術課題の抽出の方法などを米国の事業環境の展望を含めて解説しています。
第３章では、「未来製品コンセプト」として、イノベーション・サーチプロセスについてデジタル・メディア事業分野などの事例を中心に第２章の事業環境分析手法を応用する未来製品コンセプト創造手法を解説しています。
第４章では、「技術戦略シナリオの策定」とし、ＳＲＩで開発されたシナリオプランニングを応用した技術戦略策定法を中心に、未来予測法から事例によるシナリオ分析、技術投資シナリオ、競合分析などを解説しています。
第５章では、「技術戦略のための技術評価法」とし、その基本的な考え方から、基本となるスコアリングによる定量評価に加え、デシジョンアナリシス法など関連する技術評価手法を詳細に解説しています。また先端技術をタイミングよく獲得するためには、研究開発の行為そのものよりも、お宝技術の発掘や探索が重要だと述べています。
第６章では、「技術戦略のためのナレッジマネジメント」とし、技術開発を効率よく実行するための技術ナレッジマネジメント（TKM）の重要性から技術マップの開発やTKMを活用しての製品開発の効率化、さらにISO認証とTKM体制の構築などについて解説しています。
第７章では、「技術戦略による新事業創造」として、21世紀型の技術戦略は、どのようであるべきかについて米国優良企業の技術戦略や成功要因などを取り上げ解説しています。
各章の終わりには、箇条書きでその章のポイントがエッセンスとしてまとめられています。
MOTそのものの理解のための本
よく分かった
なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 中長期技術戦略の構築
第2章 技術戦略のための事業環境分析
第3章 未来製品コンセプト創造法
第4章 技術戦略シナリオの策定
第5章 技術戦略のための技術評価法
第6章 技術戦略のための技術ナレッジマネジメント
第7章 技術戦略による新事業創造
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