OHSAS 18001:2007 規格では、リスクアセスメントについて以下のように定義しています。


危険源から生じるリスクを評価するプロセスで、かつ、既存のすべての管理策の妥当性を考慮し、リスクが受容可能であるか否かを決定するもの

また労働安全衛生法第28条の2項において、「危険性又は有害性等の調査及びその結果に基づく措置」として、

製造業や建設業等の事業場の事業者は、リスクアセスメント及びその結果に基づく措置の実施に取り組むことが努力義務


とされ、その適切かつ有効の実施のために、厚生労働省から「危険性又は有害性等の調査等に関する指針」が公表されています。


とくに危険性又は有害性等の調査」との用語は、ILO(国際労働機関)等において「リスクアセスメント(risk assessment)」等の用語で表現されているものであることとされています。


OHSAS18001:2007 規格の4.3.1項「危険源の特定、リスクアセスメント及び管理策の決定」の要求事項に関わる手順を確立し、妥当なリスクアセスメントを実施するとなるとなかなか難しい面があります


本書の「はじめに」でリスクアセスメント適正評価に関わる課題について以下のように述べています。


  1. .死亡災害が多発している作業でも、その危険性が十分に評価されていないものがある。特に作業の難易度が低いと死亡災害が多発していてもリスクが低く評価される場合がある
  2. 災害受傷程度の重大性は、自らの過去の経験だけをよりどころにリスクを見積もる傾向があり、グループメンバーの一人が経験した最も重大な災害に従いがちで、適性評価とは言えないおそれがある。
  3. リスクを適性に評価するためには科学的根拠が必要になるが、既往の労働災害データ分析は個別作業まで踏み込んでらず、その活用には限界がある。

スタートになるリスクアセスメントを間違えてしまうと管理策もマネジメントシステムも意味が無くなってしまいます。


本書の筆者らは、平成16年から平成18年に発生した我が国の建設業の死亡災害を対象に調査し、作業別等に分析し、土木工事建築工事のそれぞれについて建設現場におけるリスクアセスメントの実施の際に役立てることが出来るように特に重篤度が高い作業等を抽出・整理されたとのこと。


また最近工事量が増加しているリフォーム工事を対象に、典型的なリフォーム災害工事特有事故を抽出し、その特徴と共に安全対策の方向性について示したとのこと。


本日は、建設工事に関わる安全リスクに関して死亡災害の徹底分析をもとに重篤度の高い作業等を抽出・整理し事例と共に解説している本を紹介します。


<<ポイント>>


建設リスクアセスメントの実施に参考となる死亡災害の徹底分析で重篤度の高い作業等を抽出・整理している本


本書では、


建設現場における適切なリスクアセスメントの実施の観点から


平成16年-18年に発生した日本の建設業の死亡災害を分析し、土木工事建築工事に分けて、イラストと解説文を交えて特に重篤度が高い作業等を抽出・掲載しています


例えば、土木工事については、現場共通から、仮設工事、土工事、躯体工事等、職業性疾病・過重労働、特定工事関連作業、その他といった項目に区分して解説しています。


測量、写真撮影、除雪作業、人力による小運搬、現場内の人の移動等での思わぬ重篤災害の発生についても取り上げています。


また、リフォーム工事特有の災害や、行政施策から学ぶ労働災害防止策についても収録しています。


本書:「建設現場のリスク適正評価ガイド [重篤度評価編]」です。


本書は、高木 元也 氏の編著にて、2009年10月に労働調査会より「安全衛生選書」の一冊として発行されています。



<<本書のエッセンスの一部>>


本書の帯には、以下のように書かれています。


本邦初!建設リスクの本質を解明!

  • 死亡災害の徹底分析で重篤度の高い作業等を抽出・整理。
  • 「人的余裕がない」「方法がわからない」小規模事業者向け。
  • 測量、写真撮影、除雪作業、人力による小運搬、現場内の人の移動等での思わぬ重篤災害も!
  • 自社の少ない災害事例の活用分析やベテラン社員の経験頼りだけではリスク過小評価の落とし穴に!

リスクアセスメントに本当に役立つ本!


本書は、5章から構成されています。


ざっと章を追って概要を紹介します。


第1章では、「リスク適正評価ガイドについて
と題して、本書が提供しているようなリスク適性評価ガイドがなぜ必要かといった点の解説にはじまり、リスク適性評価に役立つ労働災害分析データ分析の設定条件を解説しています。


リスクアセスメント適正評価に関わる課題として紹介した3点の問題点に集約される実態調査の内容を詳細に解説しています。


また筆者らが行った建設会社の安全担当者へのアンケート(908件の有効回答数)の労働災害発生状況認識度調査の結果を分析し、死亡災害データと認識にズレが生じていることを示し、本書のようなガイドの必要性を確認しています。


また労働災害データ分析の設定条件についてどのようにして実施したかを解説しています。


第2章では、「土木工事編(特に重篤度が高い作業等)
では、平成16年から18年に発生した土木工事の死亡災害について死亡災害分析に基づく特に重篤度が高い作業を抽出・整理して解説しています


最初に「土木工事編:特に重篤度が高い作業等一覧」にまとめてあります。


以下のような作業項目に区分してあります。


A:現場共通(8項目:01重機の移動等)

B:仮設工事(土止め支保工組立・解体作業は除く)(1項目:01仮設の足場・橋・揚重機等設置・解体作業)

C:土工事(8項目:01立木の伐採・伐倒、草刈り等作業など)

D:躯体工事等(9項目:01基礎工関連作業など)

E:職業性疾病・過重労働(3項目:01熱中症など)

F:特定工事関連作業(6項目:01ダム工事関連作業など)

G:その他(2項目:01除雪作業など)


ここでの解説は、例えば、


A:現場共通では、


A01:『重機の移動等(トラック等による運搬作業含む(67人)』とのタイトルに続き、
「その全体的な解説文」、「重機の移動等による死亡災害の内訳」をまとめた表、


前記の表で「重機走行中等、重機が転倒・転落等」(死亡者数24人)など数項目が取り上げられているが、取り上げられた作業についての事故が発生した状況の解説、一部にイラストも含む、さらに事例解説が事故例毎に箇条書きで順次解説されるという構成になっています。


第3章では、「建築工事編(特に重篤度が高い作業等)
では、平成16年から18年に発生した建築工事の死亡災害について死亡災害分析に基づく特に重篤度が高い作業を抽出・整理して解説しています。


最初に「建築工事編:特に重篤度が高い作業等一覧」にまとめてあります。


また以下のような作業項目に区分してあります。


A:現場共通(14項目:02クレーン・ドラグショベル等による荷上げ・荷下ろし等作業ほか)

B:仮設工事(土止め支保工組立・解体作業は除く)(1項目:01足場組立・解体作業)

C:土工事(6項目:02掘削作業ほか)

D:躯体工事等(8項目:02型枠組立・解体作業ほか)

E:仕上げ工事(8項目:02塗装作業ほか)

F:建築設備工事(2項目:01電気通信作業ほか)

G:建物解体工事等(1項目:建物解体作業)

H:職業性疾病・過重労(3項目:02一酸化炭素中毒・溶剤中毒等)

I:その他(1項目:01台風被害に伴う復旧作業)


本書の解説の構成は、2章の【土木工事編】と同様です。


第4章では、「リフォーム工事特有災害について
では、リフォーム市場が拡大し工事量が増加している背景から典型的なリフォーム工事の災害や特有の災害を明確にし、リフォーム工事における安全対策上の課題と今後の対策方向について考察しています。


リフォーム工事特有の災害の抽出について、平成7年から平成17年までの11年間のリフォームに関わる工事を段階を踏んで抽出し、発生状況をまとめると共に分析しています。


災害種類別に転落・墜落、飛来・落下、倒壊、クレーン等、自動車等乗り物全般、建設機械等、電気、爆発・火災、取扱い・運搬等、その他の区分でまとめています。


転落・墜落が約7割を占めています。


次いで電気が8%強となっています。


また災害件数が10件以上である18種類の災害とリフォーム工事特有災害とし、その災害例、特徴などを解説しています。


さらに安全対策の方向について考察し、発生頻度が高い典型的リフォーム事故の「1、屋根の踏み抜きに墜落災害」など5件について施工方法、作業手順の確立と労働災害リスクの洗い出しが重要としています。


第5章では、「行政施策等から学ぶ労働災害防止対策
では、建設業特有の労働安全施策について厚生労働省「第11次労働災害防止計画」など解説しています。


この章では、「第11次労働災害防止計画」に加え、「厚生労働省「建設業における総合的労働災害防止対策」/リスクアセスメントに関する法律、指針/建設業労働災害防止協会「建設労働災害防止規程」/国土交通省「建設工事事故防止のための重点対策の実施について」/労働安全衛生総合研究所の建設安全に関する取組み」について解説しています。


<<本書で何が学べるか?>>


書では、建設業の現場作業に関わるリスクアセスメントに役立つように平成16年から18年に発生した我が国の建設業の死亡災害を分析し、土木工事建築工事に分けて、特に重篤度が高い作業等をまとめ抽出・掲載しています。


さらにリフォーム工事特有の災害と行政施策から学ぶ労働災害防止策も収録し、解説しています。


とくに小規模事業者には、役立つ内容となっています。


<<まとめ>>


建設業でOHSAS18001など労働安全に関わる仕組みを強化しようとされる組織の関係者の方には、本書は読んで頂きたい一冊です。


なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 リスク適正評価ガイドについて
1.リスク適正評価支援の必要性について
2.リスク適正評価ガイド(重篤度評価編)の必要性
3.労働災害データ分析の設定条件
第2章 土木工事編(特に重篤度が高い作業等)
第3章 建築工事編(特に重篤度が高い作業等)
第4章 リフォーム工事特有災害について
1.リフォーム市場の拡大
2.リフォーム工事特有の労働災害発生状況
3.リフォーム工事特有災害の分析
4.典型的なリフォーム工事特有災害 
5.リフォーム工事特有災害の安全対策の方向
第5章 行政施策等から学ぶ労働災害防止対策
1.厚生労働省「第11次労働災害防止計画」
2.厚生労働省「建設業における総合的労働災害防止対策」
3.リスクアセスメントに関する法律、指針
4.建設業労働災害防止協会「建設労働災害防止規程」
5.国土交通省「建設工事事故防止のための重点対策の実施について」
6.労働安全衛生総合研究所の建設安全に関する取組み


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建設業の労働災害に関わるヒューマンエラーによる災害防止を目的に建設労務安全研究会が平成8年に出版したヒューマンエラー防止対策事例集の改訂版を紹介します


建設業は、その業務の特質から労働災害が多かったとして、過去から業界をあげての活動を通じて、死傷者数、死亡者数とも長期的に見れば減少傾向下にあります。


しかしながら、墜落、重機・クレーン、崩壊・倒壊といったいわゆる建設業の三大災害が発生原因のなかで占める割合が70~80%程度を占めるという状態が続いています。


このような背景のもと、建設業において労働災害リスクの減少のためにOHSAS18001などのマネジメントシステムに取組む組織も増加しているように思われます。


法規制の強化、安全施設の整備、人身保護具などの充実に加え、労働災害予防の観点からヒューマンエラー防止対策の必要性は、ますます高まってきていると思われます


本書:「 建設業におけるヒューマンエラー防止対策事例集」です。


本書は、建設労務安全研究会の編集にて、2008年5月に労働新聞社 より発行されています。


<<本書の概要>>

本書は、3つの章から構成されています。


第1章では、「ヒューマンエラーについて」
として、ヒューマンエラー防止対策の必要性にはじまり、ヒューマンエラーの発生要因と対策例、ヒューマンエラー9つの要因、【本書の主な構成と活用の仕方】との構成になっています。


第2章では、「ヒューマンエラーによる労働災害事例」
として、最初に労働災害事例の選定方法 、ヒューマンエラー労働災害事例の集計結果と傾向などについて分析しています。ここでは、30件の労働災害事例について、ヒューマンエラーを以下の9つの要因に区分して『事例シート』にて分析しています。 


  • H1 無知、未熟練、経験・教育不足(7件)
  • H2 危険軽視、慣れ、悪習慣、集団欠陥(11件)
  • H3 近道本能・省略本能・能率本能(5件)
  • H4 場面行動本能(1件)
  • H5 緊急時のあわて、パニック状態(1件)
  • H6 錯覚(外的、内的)(2件)
  • H7 中高年齢者の機能低下(1件)
  • H8 疾病、疲労、体質、急性中毒(1件)
  • H9 単調反復動作による意識レベル低下(1件)

事例シートでの記載は、災害が発生した5W1H、事故の型、起因物等の情報と併せて、被害の発生状況(イラストを含めて克明に解説)、発生原因(人的要素、物的要素、管理的要素)と再発防止策、人的要素に基づくヒューマンエラー要因などを分析して示しています。


第3章では、「ヒューマンエラー対策事例(38例)」
として、同種、あるいは類似災害の再発防止を図るために有効と考えられる38件のヒューマンエラー対策事例を取り上げています。

ここでの分類は、アメリカで開発された航空機事故対策の4E(Education、Enforcement、Example、Engineering)分析に基づき「教育を通じた対策事例」(7事例)、「強調、強化の基づく対策事例」(12事例)、「模範の教示による対策事例」(9事例)、「工学的な対策事例」(10事例)の4つに分類して詳解しています。

こちらも豊富なイラスト、写真、図表が多用されていて分かり易い内容となっています。

対策事例は、「狙い 目的」、「期待効果」からはじまり、「所要時間」、「所要費用」、「必要機材」、「対策に対する評価」、「対策の内容」などの詳細な対策事例集でこれを参考に自組織に取り込みやすい構成になっています


<<まとめ>>

建設業で労働災害の防止活動は、重要な日常活動の一つです。朝礼や外注業者の新規入場の際の確認、KY活動、安全大会、安全パトロールなどの活動は着実に実施されていると思います。しかし、リスクレベルを適切に評価しながらの予防に対する継続的改善が重要なのですが、事故の予防活動が重要なのですが、しかし特に油断があったということで無くとも人的要素に基づくヒューマンエラーに基づくヒヤリハットや事故が発生していまいます。


このような事例集は、決して「対岸の火事」ではなく、「他山之石、可以攻玉。」です。いつでも自社においても起こりうることかも知れません。このヒューマンエラー対策事例集から参考になる労働災害防止情報が多数あると思います。


建設業におけるヒューマンエラー防止対策事例集
労働新聞社
建設労務安全研究会 編(編集)
発売日:2008-05-23
発送時期:通常24時間以内に発送
ランキング:74754

なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 ヒューマンエラーについて
1 ヒューマンエラー防止対策の必要性
2 ヒューマンエラーの発生要因と対策例
第2章 ヒューマンエラーによる労働災害事例
1 ヒューマンエラー労働災害事例
2 労働災害事例の選定方法
3 ヒューマンエラー労働災害事例の集計結果と傾向事例シート 
H1分類  無知、未熟練、経験・教育不足
事例No.1 床上の鋼製型枠を吊り上げようとして足をはさまれる
(略)
事例No.7 脚立に足をかけての切断作業時に折れたカッターの刃が顔面に当たる
H2分類  危険軽視、慣れ、悪習慣、集団欠陥
事例No.8 外部単管抱き足場の建地を継ぎ足そうとしてバランスを崩し墜落
(略)
事例No.18 硝子パレットを載せた台車を移動中、倒れたパレットの下敷きに
H3分類  近道・省略・能率本能
事例No.19 共同溝の掘削作業中に切梁上を通ろうとしてバランスを崩し転落
(略)
事例No.23 アースドリル機のケリバーを引き抜いたとき拡底機が傾き足をはさまれる
H4分類  場面行動
事例No.24 安全帯を外すのを忘れて移動しようとし、バランスを崩しケーシングに激突
H5分類  緊急時のあわて、パニック状態
事例No.25 逸走しかけたズリ鋼車に歯止めをかけようとしてバッテリーロコとの間にはさまれる
H6分類  錯 覚
事例No.26 パイプサポートの下部を引っぱったとき自分の側に倒れ右腕に当たる
事例No.27 仮設開口部を塞ぐ鉄製足場板を移そうとしてピットに転落
H7分類  中高年齢者の機能低下
事例No.28 故障したオーガードリルを補修中に手を滑らせ墜落
H8分類  疾病、疲労、体質、急性中毒
事例No.29 材料を台車に載せスロープを登っていたときに右ふくらはぎに異常を感じる
H9分類  単調反復動作による意識レベル低下
事例No.30 型枠ハンマーでパネルを小バラシ中にハンマーを左足膝下に当てる
第3章 ヒューマンエラー対策事例(38例)
1 対策事例の区分け
2 ヒューマンエラー対策事例の集計結果と傾向
教育を通じた対策事例     
事例No.1 工事進捗に伴う災害事例、KYによる教育・訓練
(略)
事例No.7 新規入場時の健康チェック
協調・強化に基づく対策事例  
事例No.8 職長会パトロールの効果的な実施
(略)
事例No.19 「ちょっとまて、V(ファイブ)」の唱和
模範の教示による対策事例   
事例No.20 助かった事例集の作成
(略)
事例No.28 「もみじマーク」のヘルメット表示
工学的な対策事例       
事例No.29 デジカメを活用した安全指示
(略)
事例No.38 クレーンと一体化した接触防止装置
おわりに





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 我が国では、2000年以降のISO 9001の認証取得を建設業がリードしてきました。建設業においてISO 9001の認証を取得することで、公共工事の入札参加において有利となったり、ISO 9001の認証取得企業に資格審査の際に加点措置を採用するなどの自治体による工事の品質確保に関するISOの活用が積極的に進められてきたことによります


 そこで多くの中小の建設業でも公共工事が減少している状況の中で、益々厳しくなる受注競争を勝ち抜く上で、ISOの取得が必須であると判断したことによります。

 その際に自力でシステム構築をされた組織もありますが、多くは、コンサルタントの支援を受けられたここと思います。


その一部において、組織の規模に対して、重厚なシステムを構築してしまい、ここへきてもう少し自社に見合ったコンパクトなQMSへの見直しを実施されるという組織も見かけます。


このようなQMSの見直しやこれから新たに自力で取得をめざす中小の建設業向けに「品質マニュアル」の作成について、分かり易く解説している本を紹介します。


本書では、品質マニュアルの解説として、左ページには、マニュアルの見本の例、右ページにその解説を掲載して、なぜマニュアルの構成において、何が求められ、それにどのように対応したら良いかといったことについて丁寧に解説しています。


本書:「建設系中小企業のISO9001 品質マニュアルを作成する」です。


頭に決定版と付いています。

本書は、山本 春樹 氏、 長谷川 宏 氏、 石原 さよ 氏、 蓮井 義之 氏、 今仲 伸郎 氏の共著により、2004年5月に 日刊建設通信新聞社より発行されています。


本書は、二つの章から構成されています。


第1章では、「品質マニュアルを作成する
として、品質マニュアルを作成する上での留意事項などを整理して解説した上で、「品質マニュアル作成例」が示され、そこでは、社員20~30人規模の総合建設業の事例が掲載され、マニュアルの表紙から、添付図の職務分掌表のマトリックス図までの実施的な品質マニュアルの各ページが見開きの左側のページに掲載され、その右側のページでは、その箇条書きで、その記載についてのポイントの解説がされています。自社の業務プロセスとマッチさせてアレンジすれば、そのまま品質マニュアルが作成されるように工夫されています。


第2章では、「規格を理解する
として、こちらは、対面型の構成ではありません。順次、規格の全体構成、さらに用語の意味、次いで「適用除外」などのポイントを解説した上で、JIS Q 9001:2000規格の要求事項を記載し、各要求事項の項番号ごとにその解説と考え方がまとめて示されるという構成になっています。


 中小規模の建設業でこれからISO 9001の取得に向けて自力でのシステム構築を考えている組織は勿論のことすでに認証を取得されている組織で品質マニュアルの見直しを考えておられる組織の皆さんにもお奨めの一冊です。


品質マニュアルを作成するの.本のgif画像
日刊建設通信新聞社
山本 春樹(著)長谷川 宏(著)石原 さよ(著)蓮井 義之(著)今仲 伸郎(著)
発売日:2004-05
発送時期:通常3~5週間以内に発送
ランキング:490798


なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 品質マニュアルを作成する
1-1 品質マニュアルの作成
1-2 品質マニュアル作成例
第2章 規格を理解する
2-1 規格の全体構成を知る
2-2 用語の意味を知る
2-3 「適用除外」の意味を知る
2-4 規格要求事項の解説と考え方を知る





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  この連休中に大阪府吹田市の遊園地「エキスポランド」でジェットコースターが脱線して乗客一人が死亡、十九人が重軽傷を負った痛ましい事故が発生しています。

 二両目左側の車輪の車軸がほぼ垂直に折れているとされ、断面は平らに近い状態だったこと等が報道され、この破面解析(フラクトグラフィ−)の結果、折れた原因は金属疲労の可能性が高いと言われています。

 繰り返し応力による疲労が発生している場合には、金属破面の組織に繰り返し応力による組織のすべりの痕跡などが認められるかと思います。設計データに基づき車軸の最大応力レベルが計算できれば、車軸に用いている金属の繰り返し応力−疲労特性から安全係数を想定しての車軸の交換時期等が推定できるかとも思われます。よく分かりませんが、1周の動作時に何回程度最大応力を受けるのか、一日あたり何周しているのかなどの情報は分かりませんが、直感的に15年というのは、10の5乗~6乗以上の繰り返し数のオーダーで、その懸念が発生するオーダーのような気もします。

 ジェットコースターをはじめ「絶叫マシン」と呼ばれる遊戯施設の安全基準は、建築基準法が定めています。また遊戯施設には「定期検査報告制度」があり、施設の所有者は定期的に検査し、結果を自治体に報告することが義務付けられ、違反すれば50万円以下の罰金。建築基準法施行規則によれば、定期検査報告の間隔は「おおむね6カ月から1年」とされ、実際は自治体の判断に任されているようです。上記のような金属疲労ということでしたら超音波などを用いた亀裂探傷技術等では検出は困難かと思われます。

 さて本日紹介するのは、建設現場で長年実務に携わってきた労働安全コンサルタントの著者が、労働災害の原因になるヒューマンエラー(著者によれば、「ヒューマンエラーとは、自分でやろうと意図したわけではないが、本来なすべきこととずれてしまった事象」と定義しています。)に関わる話を集め、イラストを多数挿入しながら読みやすくまとめた本を紹介します。

本書:「ヒューマン・エラーとのつきあいかた」です。

建設現場の災害事例から学ぶ 」との副題がついています。

本書は、著者:笠原 秀樹氏にて、2007年4月に鹿島出版会より発行されています。

本書の帯には、本書の「まえがき」から抜粋し、以下のように書かれてあります。

Stop the Human Error

人は誰でも

誤りをおかすものである

誤りを続けるのは、

愚か者のみである。」


本書の特に2章の「ヒューマン・エラーを防ぐために」においては、建設作業の現場で発生する災害事例(本書では、産業安全の分野の区別に従って、災害:人の被害を伴った場合を災害、人の被害を伴わない場合のみ事故と使い分け)、分かり易い多数のイラストと共に誤りを続けないため如何にすべきか、さらにどのように教育を進めたら良いかが解説されています建設業の従業員の安全意識向上や安全衛生教育に役立つ情報が満載されています


本書は、第1章から第3章までの3つの章で構成されています。

第1章では、「ヒューマン・エラーの諸相」
として、第1節「身近な存在のヒューマン・エラー」から第6節の「自ら防ぐヒューマン・エラー」までの6節から構成され、「もしかしたら」と「まさか」の危機管理の意識の問題や「社員教育と難民救済」までの45項目の安全意識に関わる課題が取り上げられ解説されています。本文中には、網掛をして、著者の前著:「ヒューマン・エラーってなんだ?」からの転載された内容も含まれています。

第2章では、「ヒューマン・エラーを防ぐために」
として、ヒューマンエラーによる以下のような項目の災害事例をはじめ45の事例が日常の切り口で取り上げられ、原因のなぜ(why)や現実的な予防策について関係法令と共に解説しています。またその事例については、第3章で取り上げられている9つの人的要因に分類されています。

「階段で転ぶのは老人だけではない」(このような項目が45事例)として以下のような二つの事例が取り上げられています。

(1) 壁の仕上がり具合を見ながら階段を降りてきた時、階段に巻いた状態の溶接用キャプタイアケーブルに足を引っ掛けて転び、脚部を骨折。

(2) クレーンの運転室から鉄骨階段を降りる際に踊り場の手前で脚を滑らせ転落し足を骨折。

第3章では、「まとめ[ヒューマン・エラーの防止と分類]」
として、ヒューマン・エラーの防止のための5つの方策と(社)日本建設団体連合会の建設労務安全研究会の分析結果から、建設業のヒューマンエラーの9つの人的要因が整理されています。これによると「無知、未経験、経験不足、教育不足」、「危険軽視、慣れ、悪習慣、安易、集団欠陥」、「近道本能、省略本能、能率本能」が80%強を占めているなどが紹介されています。

ヒューマン・エラーとのつきあいかた―建設現場の災害事例から学ぶ
鹿島出版会
笠原 秀樹(著)
発売日:2007-04
発送時期:通常24時間以内に発送

なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 ヒューマン・エラーの諸相
 第1節 身近な存在のヒューマン・エラー
 第2節 企業の姿勢とヒューマン・エラー
 第3節 安全管理とヒューマン・エラー
 第4節 マニュアル管理とヒューマン・エラー
 第5節 航空・鉄道に学ぶヒューマン・エラー防止
 第6節 自ら防ぐヒューマン・エラー
第2章 ヒューマン・エラーを防ぐために
階段で転ぶのは老人だけではない/トラックの荷台は危ないところ/台付けワイヤーロープで玉掛けしていませんか/脚立が可搬式作業台(たちうま)になっても///雨の日の墜落転落までの45事例
第3章 まとめ ヒューマン・エラーの防止と分類
ヒューマン・エラーの防止/ヒューマン・エラーの分類

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   建設業において労働安全衛生マネジメントシステム(OHSMS)に対して、災害を未然に防ぐと同時に従業員満足度を高める効果の面でこれを評価している組織は、少なくないと思われます。

   しかし、公共工事の削減と市町村の合併に伴う競合の増加や発注単価の縮減の流れの中にあって、ISOマネジメントシステムに関わる建設業のニーズは、マネジメントシステムの統合にあるとの観点で、既存のISO9001の認証を取得した組織を主たるターゲットとして厚生労働省告示53号「労働安全マネジメントシステムに関する指針」に基づくOHSMSを統合して構築することを提言している本を紹介します。

 またWDI審査(Method for Maintaining Certifications/Registrations of Well Developed and Implemented ISO Management Systems:認証登録を受けて一定期間経過した組織について、審査登録機関が行うサーベイランス審査や更新審査において、組織が厳正な基準に基づき実施する高いレベルの内部監査を利用して行う審査方法のことです。)を活用し、成熟したQMSを運用する組織に対して、内部監査の有効性を向上させることで第三者審査の工数を減らし、組織が削減できた工数をOHSMSの割り付けることも併せてこの本では、提言しています。

本書:「建設業の品質・安全統合システム」です。

WDI審査方式対応の」とのタイトルの冠が付けられてあります。

本書は、著者:豊田 寿夫氏、 牧野 弘史氏, 山梨 紘栄氏の共著で、螢ぁ次Ε┘燹Ε謄奪の編にて、2003年10月に経林書房より発行されています。

本書の「まえがき」で著者一同は、「今、なぜ建設業でOHSMSなのか」について以下のように述べています。

「従来から建設業における安全管理の負担は重く、これらの企業には安全管理に対して多大な費用と労力を要求されている実態がある。

ますます厳しくなる企業間競争の中で、万が一にも労働災害を発生させれば、特に、それが事業者責任にまで及ぶ管理災害の場合には、企業経営は壊滅的な打撃を被ることになる。

 建設業に携わる関係者の多くは、安全管理に対してやるべきことはすべてやったとの認識であろう。

 また、システム化されていない従来型の安全管理方式は、時間と労力を必要とするばかりか、継続的改善の仕組みからもはずれ、事業者が期待する効果がでているとはいえない企業も少なくない。」

本書は、5つの章から構成されています。

第1章では、「 建設業の安全管理―建設業が直面する問題」として建設業におけるOHSMSと統合マネジメントシステムの動向、災害防止活動、ISO9001とのOHSMSの統合などについて概観されています。

第2章では、「建設業の品質・安全のシステム統合」として、ISO9001と厚生労働省告示53号指針とを対比し、建設業としてのシステム統合をどのように進めればよいかを解説しています。

第3章では、「建設業のリスクアセスメント」として、リスクアセスメントの基礎の解説とリスクアセスメント手法の建設業への適用について解説しています。

第4章では、「品質・安全統合システムの構成と審査」として、統合システムでWDI審査を受ける背景として、WDI審査の仕組みとそのための準備、WDI審査の課題などについても言及しています。

第5章では、「品質・安全統合システムの内部監査」として、ISO19011に基づく内部監査のポイントについて解説しています。

WDI審査方式対応の建設業の品質・安全統合システム―経営管理に役立つイー・エム・テックの実践書
経林書房
豊田 寿夫(著)牧野 弘史(著)山梨 紘栄(著)イーエムテック(編集)
発売日:2003-10
ランキング:604718

なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 建設業の安全管理―建設業が直面する問題
 1.1 建設業の労働安全衛生マネジメントシステムの動向―システムの統合化へ
 1.2 第10次労働災害防止計画への対応
 1.3 建設業におけるISO9001:2000への移行とその後の課題
第2章 建設業の品質・安全のシステム統合
 2.1 建設業におけるISO9001:2000と告示53号指針の共通性
 2.2 建設業のシステム統合の進め方
 2.3 統合システムの構築-告示53号指針の解釈と建設業への適用
第3章 建設業のリスクアセスメント
 3.1 リスクアセスメントの基礎
 3.2 建設業への適用―危険又は有害要因の特定
 3.3 建設業のリスク管理と監視・測定
第4章 品質・安全統合システムの構成と審査
 4.1 統合システムの審査―WDI審査方式への対応
 4.2 WDI審査の仕組み
 4.3 統合システムの第三者審査-WDI審査の準備
 4.4 WDI審査の課題と統合システム
第5章 品質・安全統合システムの内部監査
 5.1 統合システム内部監査の基礎―ISO19011を中心に
 5.2 WDI審査に対応した内部監査の進め方
 5.3 内部監査員に求められる力量

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 9月から12月までの時期に、ISO9001の審査登録を実施される建設業が多いようです。
これは、年が明けると年度末に向けて公共工事の工期末が近づき多忙になるためという理由からと思われます。

したがって、この時期に建設業の定期審査や更新審査も集中すると言うことになります。

さて、本日は、建築・土木等の建設業を対象に品質マニュアルおよび各種文書規定の文例を通して、「品質マネジメントシステム」の概要、規格の解釈、使い方、作り方の実務を解説している本を紹介します。

本書:「建設業のためのISO9000文例集 2000年版対応」です。

本書は、村上 治氏編で同氏ならびに龍見 創の共著にて、2002年7月にオーム社より発行されています。

本書の序:「ISO導入を失敗さえないために」で本書の使い方について以下のように解説しています。

「本書は、2000年改定の解説と文例集から成り立っている。

まずは、本書を、解説から文例集に至るまで、ざっとひととおり読む。

次に品質マネジメントシステムの新規構築または既存システムの修正は、文例集を見ずに行う。

そしてできあがった品質マネジメントシステムをもう一度文例集と比較し、抜けなどがないかチェックする。

 このように本書は、規格の具体的理解の参考書であり、システムのベンチマーキング用のプロトタイプである。

文例集を下敷きに部分的に修正を加えるような進め方をすると、自社(自組織)で何が問題で何が必要なのかというシステム設計上の基本的なことについて、考えずに進めてしまいがちである。

そうなると全く自社(自組織)に合わないお仕着せのシステムになってしまう。本書を使う際には、そのような使い方を心がけて、後々使いにくく、運用に手間がかかるシステムになってしまうことだけは避けていただきたい。」

このような文例集を参考にしてシステム構築を進める上で有効な方法であると思います。

本書は、「品質マネジメントシステム理解のために」と題して、先の序、「QMSとは」、「QMSの使い方」、「2000年改定のポイント」、「QMSの作り方」、「QMSの動かし方」の章立ての構成で解説があります。イラスト等により分かり易い解説となっています。

また「文例集」としては、「品質マニュアル」、「文書・記録管理規定」、「受注管理規程」、「設計管理規定」、「購買管理規定」、「施工管理規定」、「内部品質監査規定」、「不適合製品管理規定」、「是正・予防処置管理規定」が掲載されています。

建設業のためのISO9000文例集 2000年版対応
オーム社
村上 治(著)龍見 創(著)
発売日:2002-07
発送時期:通常2~3日以内に発送
ランキング:473136

なお本書の目次は、以下の通りです。
品質マネジメントシステム理解のために
 序.ISO導入を失敗させないために
 1.品質マネジメントシステムとは
 2.品質マネジメントシステムの使い方
 3.2000年改訂のポイント
 4.品質マネジメントシステムの作り方
 5.品質マネジメントシステムの動かし方
文例集
 品質マニュアル
 文書・記録管理規定
 受注管理規定
 設計管理規定
 購買管理規定
 施工管理規定
 内部品質監査規定
 不適合製品管理規定
 是正・予防処置管理規定

<<「建設業」「ISO9001」に関連するブログを読む>>

中小の建設業でISOが使えるのは手戻り作業の再発防止
16)敢えて中小の建設業でISO9001を活用するとしたら、再発防止(しかし情報が挙がって 来ない) などだ。 それにしても仲間内で雑談していると、いつもながらどんどん話題が 出て来て尽きない。 ところで、今日の標題にした「建設業で使えるのは手戻り作業 ...
旭が丘ニュータウン
旭が丘ニュータウン の新しいCM撮影の打合わせ中?どんなCMなのかはお楽しみ に・・・ 旧CM↓ それと今日はISO9001の定期審査がありましたでんでんさん が 大活躍したみたいです。良い結果を期待してます明日は大事な会議経過日数86日 8月2( ...
・大阪府の等級区分評点について
大阪府の区域内に建設業法施行規則第6条の主たる営業所を置く者● 福祉点(8点) ... ISO9001:2000の認証(参加を希望する工事種別に係るものに限る) ... ISO9001及びISO14001 の認証(両方とも) ? 両方とも更新している場合は、12点 ? いずれかの一 ...
[pressnet] キャリアスクールあすか、国土交通省の支援を受け ...
財)建設業振興基金(国土交通省)から「中小・中堅建設業の新分野進出モデル事業」 として 支援を受け、11月1日より『就職支援型パソコン教室』 ... 平成18年9月 電気設備工事 でISO9001認証取得。 平成18年10月 中小企業新事業活動促進法に基づく 経営革新 ...
ISOサーベランス
ましてや建設業のなかでも、官公庁主体の土木工事に比べて、工程や工種が複雑な建築 ... の国際規格もありますが、ISO9001・ISO14001 のように、管理の仕組み ... 『ISO9001』と言うのは国際標準化機構(ISO)にて1987年に制定 ...

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ISO 9001について旧版(1994年版)から2000年版への移行を実施された組織も、ほとんどの組織がすでに2000年版としての更新審査が終わることになると思います。2000年以降にISO9001の認証を取得された業種は、建設業が目立ったように思います。

建設業において、QMSについてレビューされる際に、品質マニュアル以下のQMS文書を見直しをしたいと考えておられる組織、さらにこれからISO 9001の取り組みを考えておられる組織を対象に、ISO9001規格についての分かり易い解説と建設業のための品質マニュアル作成について、分かり易く解説している手引き書を紹介します。

なお本書には,CD-ROMが添付され、建設業のための品質マニュアルのひな形(WORD)と各帳票類のひな形(Excel)が添付されていますので、これを自社向けに編集して用いることができるようになっています。

本書:「中小建設業のための品質マニュアル作成の手引」です。

本書は、高橋靖照氏、坂本卓氏、三井進平氏、 八塚亨氏、森隆氏、久保井洋太氏の共著で、(株)ISOサポートセンターの編集により、2003年3月に日経コンストラクションの編集・発行で、日経BP社 より出版されています。

本書の内容は、高橋靖照氏の執筆により、月刊誌「アイソス」2002年5月号から11月号に『建設業におけるISO 9001:2000』として掲載された記事に加筆されて作成されています。

本書は、二部より構成され、第一部では、 ISO 9001:2000規格の要求事項についての解説が掲載されています。第二部では、品質マニュアルと帳票の事例が紹介され、解説されています。

第一部では、 ISO 9001:2000規格の要求事項について、各要求事項の項番毎に解説と特に建設業においての構築上のポイントが設けられ、詳しく解説されています。

第二部の中小の建設会社を想定して、品質マニュアル帳票事例が掲載されています。建築物の設計、工事監理及び施行、並びに土木構造物の施工を例に記載されています。

特に品質マニュアル事例については、左右の見開きで、左側のページがISO 9001:2000規格の要求事項右側のページが品質マニュアル事例と対比して、どの規格要求事項に対しては、どのような品質マニュアルでの記載となるかを通して,ISO9001:2000規格の要求事項内容が理解でき、品質マニュアル策定に関するノウハウを学べるように工夫されています

なお帳票は、共通性の高いと思われる18例が取り上げられています。(目次に28枚と記載してますが、何ページかに及ぶ帳票があるためです)

中小建設業のための品質マニュアル作成の手引(ISO9001:2000)
日経BP社
高橋 靖照(著)森 隆(著)三井 進平(著)坂本 卓(著)八塚 亨(著)久保井 洋太(著)ISOサポートセンター(編集)
発売日:2003-03
発送時期:通常2日間以内に発送
ランキング:214490

なお本書の目次は、以下の内容です。
第一部:ISO9001:2000の要求事項とその解説
   1. 適応範囲
   2. 引用規格
   3. 定義
   4. 品質マネジメントシステム
   5. 経営者の責任
   6. 資源の運用管理
   7. 製品実現
   8. 測定、分析及び改善
第二部:品質マニュアル、帳票の事例
   1. 品質マニュアルの事例
      (23ページの品質マニュアル事例を、要求事項に対応させて解説)
      資料:品質方針書。要員の力量一覧表など
   2. 帳票の事例
      (延べ28枚の建設業向けの帳票の作成事例を紹介)
特別付録CD-ROM付


acmeページ9月3日(日)まで

オフィス・デポ ジャパン

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ISO9001で要求されるマネジメントレビューなどの機会において組織のQMSを規定している「品質マニュアル」以下のQMS管理文書を見直されていると思いますが、今の「品質マニュアル」に十分、満足されていますでしょうか

 例えば、組織の人に現状の「品質マニュアル」の内容が十分理解されていない。その原因は、いわゆる「ISOのための」品質マニュアルになっていて、組織の仕事の仕組みと十分合致していない。品質マニュアルの記載の内容とは、無関係に業務が進んでいる。
こんな場合には、早急に、組織の品質マニュアルを見直すことが必要です。

原点に返ってわが社の「品質マニュアル」を総括してみたいとか考えておられる方に、本書を紹介します。

本書:「〈2000年版対応〉ISO9000品質マニュアルの作り方」です。
著者は、ISO審査員研修期間「テクノファ」の代表取締役の平林 良人 氏で、本書は、2001年2月に日科技連出版社 より発行されています。


ISO9000品質マニュアルの作り方〈2000年版対応〉 ISO9000品質マニュアルの作り方〈2000年版対応〉
平林 良人

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本書では、品質マニュアルを含む文書の役割、本質は、いかにあるべきかにはじまり、”手順”とは何かまたそのコンセプトを分り易く解説しています。
品質マニュアル」の作成において、ISO9001:2000規格の要求事項のポイント(136のshall項目)の1つ1つに対して、品質マニュアルの記述の際の留意点について以下のシンボルを用いて明示しています。

  1. 手順書、文書を作成する
  2. 何をするかを記述する
  3. とくに記述しないが、若干の記述はあり得る

さらに「一般製造業」、「建設業」、「サービス業」の3種類の品質マニュアルの実例が紹介されています。

なお本書の目次は、以下の内容です。

第1章 品質マニュアルを含む文書
 1.1 品質マニュアルへの要求事項
  1.2 マニュアルとは
  1.3 手順、手配書とは
  1.4 文書化
 1.5 ISO14001規格との両立性
第2章 品質マニュアル作成のポイント
 2.1 誰が誰のために作るのか
  2.2 どのくらいの詳細さで書くのか
  2.3 いつ読んでもらうべきか
 2.4 あまり使われない品質マニュアル
 2.5 規格要求事項から品質マニュアルへの展開
 2.6 品質マニュアルへの記述内容
第3章 品質マニュアル記述のポイント
 3.1 品質マニュアル作成の基本
 3.2 品質マニュアル作成のフロー
 3.3 品質マニュアル記述のポイント
第4章 品質マニュアルの実例集
 ■ 一般製造業の品質マニュアル(テクノビール株式会社)
 ■ 建設業の品質マニュアル(テクノファ建設株式会社)
 ■ サービス業の品質マニュアル(平成金融株式会社新橋支店)


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