ISO 14001規格の「基本」を学ぶ入門書の日本規格協会より発行されている「やさしいシリーズ2」が改訂され、第2版が発行されています。


ISO 14001は、2004に改正されて以降、特に改正とかはありませんが、本書の今回の改訂は、ISO14000シリーズの規格を扱うTC207委員会で新たに取り組んでいる関連分野の情報などが追加・更新されたものとなっています。


これからISO 14001に取り組む人が最初に読むような位置づけの本として、或いは、既にISO 14001の知識を備えている人が、改めてその知識を整理してみる際の参考書として良く読まれてきたお薦めの一冊です。


<<ポイント>>


ISO 14001 及び ISO 14000ファミリーの基本を学ぶ入門書。


本書では、


最初にISO 14001を良く理解するための


『「ISO 14001認証取得」や「ISO 14000 認証取得」とは何のことでしょうか?』


といった22のQ&Aによる解説からはじまり、


ISO 14000 ファミリーの誕生の経緯・構成・概要及び規格開発体制と新規規格開発の状況、


ISO 14001規格の構成、概要、要求事項の解説、審査登録制度、


ISO14001に基づく環境マネジメントシステムの企業や団体への導入の準備から活用までのポイントなどを


親しみやすいイラストなどの図解を交えて丁寧に解説しています。


本書:「ISO14000入門 [第2版] ―2004年改正対応 」です。


本書は、日本規格協会の編集にて、2010年1月に日本規格協会より同社の「やさしいシリーズ2」として発行されています。



<<本書のエッセンスの一部>>


本書の帯には、以下のように書かれています。


ISO 14001の「基本」を学ぶ!

規格開発体制や新規開発案件等の情報を追加・更新し、

ISO14001及びISO140000ファミリーについての

基本知識をやさしく解説。


本書は、4章から構成され、巻末には、以下の参考資料が添付されています。


  • 参考1 地球環境を守る
  • 参考2 ISO 14000 ファミリー規格一覧
  • 参考3 各国の審査登録件数
  • 参考4 主なISO 14001 認定機関一覧
  • 参考5 国内のISO 14001 審査登録機関一覧
  • 参考6 ISO 14000 ファミリーの参考となるウェブサイト一覧

最初の22問のQ&Aでは、「ISO 14001認証取得」の意味の確認からはじまり、ISO 14001規格の概要と誕生の経緯、ISO 14001の活動とはどのようなものか、ISO14001の認証を取得するメリット、ISO9001との違い、ISO 14001 の今後の動向といった内容を取り上げ解説しています。


以降の章では、上記のQ&Aの内容を深化させた解説となっています。


そして、『ISO 14000 ファミリー』に照準を当てた解説として、


標準の目的、ISOとはどのような組織か、ISO規格とJISとの整合、法律との違い、といった解説にはじまり、


ISO1400ファミリーがどのように誕生したかの背景と経緯、


ISO14000ファミリー(環境マネジメントシステム、環境監査、環境ラベル、環境パフォーマンス評価、ライフサイクルアセスメント、温室効果ガス、用語及び定義、その他)の構成とISOのTC207での活動の状況、


ISO14000ファミリーの概要、


SC1、SC2、SC3、SC4、SC5、TCG、SC7、その他の作業グループ(WG3、WG4、WG7、WG8)の活動の状況を解説しています。


また『ISO 14001規格』について、


国際規格(IS)の一般的な構成にはじまり、


ISO 14001規格の構成と概要


ISO 14001規格の内容について、特に4.2項から枠囲みでJIS規格の要求事項内容を掲載し、要求事項についての何が要求されているのか、また実施すべき事項や審査への対応例といった内容を解説しています。


さらに『企業や団体のISO14001への対応』について、


環境マネジメントシステムの導入の前にとして、EMSの導入のメリット、認証取得に向けての事前の準備から、PDCAの運用、ISO14000ファミリー規格のISO14004,14005、14031、14063の利用、合同審査/複合審査、EMSの維持、更新などについて解説しています。


<<本書で何が学べるか?>>


本書では、ISO 140001規格の基本知識から、ISO14000ファミリー規格の概要とTC207での規格開発状況などISO14000に関わる基礎的な知識を学ぶことができます。


<<まとめ>>


本書は、ISO14001及びISO140000ファミリーについての基本知識を学ぶ定番書の(とくにISO1400ファミリー規格の開発体制や新規開発案件等の情報を追加・更新した)第2版で、ISO14001の基本を押さえておきたい人やはじめてISO14001を学ぶ人にお薦めの一冊です


なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 ISO 14001 を知るための22のQ&A
Q1「ISO 14001認証取得」や「ISO 14000 認証取得」とは何のことでしょうか?
Q2 認証とは何のことでしょうか?
Q3 ISO 14001 は何について規定している規格のことでしょうか?
Q4 なぜJISではなくてISOなのでしょうか?
Q5 「ISO 14001 認証取得」は何の役に立つのでしょうか?
(略)
Q20 「ISO 14001 の認証を取得しました」などとうたっている企業が多いのですが,認証取得だけでパフォーマンスは向上されていないのではありませんか?
Q21 ISO 9001 とは何が違うのでしょうか?
Q22 ISO 14001 の今後の動向は?
第2章 ISO 14000 ファミリーって何だろう
2.1 標準とは
2.2 ISO 14000 ファミリーの誕生
2.3 ISO 14000 ファミリーの構成
2.4 ISO 14000 ファミリーの概要及び作業状況
2.5 わが国の対応
第3章 ISO 14001ってどんな規格だろう
3.1 規格の一般的な構成
3.2 ISO 14001 の規格構成と概要
3.3 規格の内容
3.4 審査登録制度
第4章 企業や団体はどう対応したらよいのか
4.1 環境マネジメントシステムを導入する前に
4.2 上手な導入のために


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環境法令の順守を確実にするためには、随時、改正され、新規に施行される環境法情報を定期的に的確に把握・理解し、更新していくことが必要です


またISO14001:2004においても、組織の環境側面に関係して適用可能な法的要求事項等を特定し、参照すること及びその要求事項が組織の環境側面にどのように適用するかを決定することが要求されています。

また適用可能な法的要求事項等の順守を定期的に評価するための手順を確立・実施・維持することなども要求されています


そのためには、環境法令について、刻々変化する法令の改正状況・内容の把握と自社において適用される法令の要求内容について正しく知る必要があります。


環境関係の業務を担当されている職場の方々やISO14001:2004の認証を既に取得された、或いは、これから認証取得を考えている方、さらには審査業務を行う方などを対象に従来のISO環境法の関連書の視点とは異なり、使う側の立場から書かれている環境法の解説書を紹介します。


現場において関係する環境法令には、どのようなものがあって、それは、どのような要求内容を規定しているかなどを分かり易く解説しています。


環境法令の流れを理解するため、最初に最近2~3年間の環境関連の動きをまとめて解説しています。また3つの仮想事業場を想定し、環境関連法をどのように把握するかという流れでの解説も含めて、52の主要環境法令と32の関連法を網羅して解説しています。


特に現場での環境法令の活用の観点から、本書の2部では、Q&A形式で、現場においてどのような点についてどのように確認すべきか、法令のポイントを解説しています。

本書では、2007年12月28日時点までの環境法令が取り上げられています。

Q&Aの内容は、現場審査や組織での遵法性確認のための内部監査のチェックリストなどにも活用できる内容となっています。


本書:「現場で使える環境法」です。


本書は、著者:見目 善弘氏にて、2008年2月に(社)産業環境管理協会より発行されています。


本書は、(社)産業環境管理協会環境マネジメントシステム審査員評価登録センターの広報誌(CEAR誌)で2005-06から2007-06までの期間、掲載された内容をもとに最新の改正も取り込み加筆、全面的に見直しをされた内容となっています。


本書の表紙カバーには以下のように書かれてあります。


52の主要環境法令と32の関係法令を網羅


こんな法律も我が社に関係があるのか!?


Q&Aでポイント解説


  • 環境マネジメントシステム審査の現場に

  • 環境管理の現場に

この一冊で対応!!



本書は、第?部:「概論」(第1章~第3章)、第?部:「環境法令各論」(第4章~第10章)の2部10章から構成されています。


第?部では、「概論
として、第1章:「序」で地球環境問題をはじめ、ここ2から3年間の環境法の動向・トピックスなどが概観され、法条例等の分類、環境法令の体系が解説されています。

第2章では、「事業活動と環境法令(3つの仮想事業場)」と題し、業種の異なる3つの仮想事業場のモデルについて環境側面と環境法令がどのように関わっているかなどを配置図などに基づき分かり易く解説しています。

また第3章では、「事業活動から環境法令を知る方法」と題して、一般的な考え方としての業種→事業内容→インプット→アウトプットのように整理した上で環境法令の把握する考え方。さらに6つの業種を取り上げそれぞれにおいて環境側面と関連する考えられる環境法令について解説しています。


第?部では、「 環境法令各論
として、第4章から第10章までにおいて、環境一般関連法(環境基本法など6件)、地球環境関連法(地球温暖化対策推進法など5件)、廃棄物・リサイクル関連法(循環社会基本法など10件)、大気・騒音・振動等関連法(大気汚染防止法など7件)、水・土壌・農薬関連法(水質汚濁防止法など11件)、化学物質関連法(化審法など5件)、労働安全衛生法その他関連法(労働安全衛生法など7件)の各区分で各環境法のポイントが解説されています。

ここでの解説は、法令名に続いてその法令が制定された目的ならびにその法令に関係する関連法令のリストに続いて、現場的な視点からのQuestionが幾つかまとめられ、以降、ポイント解説で用語の定義から始まる環境法令のポイントが解説されるという構成になっています。


広範な範囲に及ぶ環境関連法について使う側の立場から分りやすく、また使いやすくまとめてあります。

総務、施設などの部門で環境法に関わる実務を担当されている方は勿論、ISO14001の認証取得されて維持活動に関わられている方、またこれからISO14001に認証取得を考えておられる組織の方から、更には、審査員からコンサルタントまで現場でハンドブック的に使える環境法の解説書です


現場で使える環境法
産業環境管理協会
見目 善弘(著)
発売日:2008-02
発送時期:通常4~5日以内に発送
ランキング:95461


なお本書の概要目次は、以下です。
第?部 概論
第1章 序
第2章 事業活動と環境法令(3つの仮想事業場)
第3章 事業活動から環境法令を知る方法
第?部 環境法令各論
第4章 環境一般関連法
第5章 地球環境関連法
第6章 廃棄物・リサイクル関連法
第7章 大気・騒音・振動等関連法
第8章 水・土壌・農薬関連法
第9章 化学物質関連法
第10章 労働安全衛生法その他関連法





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  最近、ノーベル賞の各賞の発表が相次いでありました。日本でも物理学賞でカーボンナノチューブの飯島先生が候補かとかが話題になっている間に、なんと2007年ノーベル平和賞にアル・ゴア前米副大統領と、国際組織の「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)が決定との報道が入ってきました。


 ドキュメンタリー映画「不都合な真実」を通じて地球温暖化の危機を訴えてきたアル・ゴア前米副大統領および温暖化問題の影響などについて研究報告をまとめているIPCCがノーベル平和賞ということで環境問題が地球規模の安全保障の問題として広く認識されつつある中でこの受賞は、象徴的な意味合いがあるように思われます。


環境問題は、国境を超えて、二十一世紀の人類が直面する最大の脅威になっています。


一般的に我々を取り巻く環境問題には、急激な気候変動、オゾン層破壊など今回のノーベル平和賞の対象となった地球規模の問題から、地域の問題まで、多岐にわたる内容を含んでいます。今日、企業活動において、この環境問題についてどのように向き合ってマネジメントしていくかという環境経営の位置づけは、極めて重要なものになっています


本日は、環境問題環境経営の基礎について分かり易く解説している本を紹介します。


本書では、地球規模から地域の問題までの環境問題について、発生原因や対策を社会制度、経済システム、法体系などから検討し、私たちが「環境」をどのように捉え、それを管理(マネジメント)していくかについて解説しています。さらにISO14001などの環境マネジメントシステムとの関わりについても認証取得とか環境マニュアルの作成といった観点ではなく、企業活動や製品の関わりといった幅広い視点から解説しています。


本書:「環境経営入門」です。


Environmental Management」との英文のタイトルがついています。


本書は、岡本 眞一先生の編著ならびに當間 政義先生および近藤 明人先生および嶋村 幸仁先生の共著にて、2007年9月に日科技連出版社より発行されています。


本書の「まえがき」で本書の位置づけについて、環境問題について汚染発生のメカニズム解明や対策技術などの理工学分野からのアプローチもあるが、社会制度、経済システム、法体系などの側面から検討する文科的アプローチを通して、「環境」をどのように捉え、それをマネジメントしていくかを示すものとしています。またISO14001について、従来、出版されている多くの書籍は、環境マニュアルの作成や受審対策のみに偏ったハウツーものが多いので、環境経済や環境会計などの企業が関わりをもつ多くのテーマについて、その背景の解説、企業の活動や製品を通じての環境との関わりを概説するとしています。


なお本書の一部の章では、岡本先生の前著:「環境マネジメント入門」(「ISOの本棚ブログ」でもすでに紹介)について関連箇所の記載は、最新の内容に見直した上で、改訂して記述しているとのことです。


本書は、10章から構成されています。環境マネジメントシステム教育のテキストとしての観点から章構成のつながりにも配慮され、環境問題環境マネジメントシステムについてはじめてという方にも多くの図表なども用いて分かり易く配慮された内容となっていルと思います。また各章の終わりには、その章の理解のための問題が掲載されています。またその章に関係する参考文献が挙げられています。


第1章では、「環境とその管理
として、「環境」の定義にはじまり、その社会的な側面にも焦点を当て、各種の環境問題とそのマネジメント(管理)について解説しています。


第2章では、「環境と経済
として、企業経営において環境にまつわる利害関係者との各種の関わりが重要な位置づけになっているとその背景を解説した上で、環境と経済との関わりについて解説しています。


第3章では、「環境問題と経営
として、環境問題にまつわる行政、家計、企業との環境主体の関係について、「環境へ配慮する」との意識と行動が重要と解説しています。企業の環境問題の3つの対策手法についても解説しています。


第4章では、「企業の環境経営
として、企業の環境に配慮した経営では、どのような観点が重要か、環境経営の変遷からはじまり、企業行動のアプローチ、環境ビジネス、企業の環境管理に関わる組織などを取り上げて解説しています。


第5章では、「ISO環境マネジメントシステム
として、ISO14001規格の特徴、マネジメントシステム認証制度、エコアクション21、エコステージ、KESなど中小企業向けの環境マネジメントシステムの動向などを解説しています。


第6章では、「環境会計
では、環境会計は、企業内部で効果的な環境保全活動を実施し、利害関係者に環境配慮活動について理解を得るのに有効で、さらに環境保全活動の投資効果、環境改善の効果を定量化するのにも有効とし、環境会計の考え方、種類、応用について解説しています。


第7章では、「環境リスク管理と環境コミュニケーション
として、化学物質の漏洩による土壌汚染など環境リスクの問題と、企業の環境に配慮した活動を利害関係者に理解して貰う環境コミュニケーションの代表的な手法から環境パフォーマンス評価(ISO14031規格による環境指標(EI)、環境状態指標(ECI)、環境パフォマンス指標(EPI)、マネジメントパフォーマンス指標(MPI)、オペレーショナルパフォーマンス指標(EPI))、環境リスクと評価、環境情報の開示などの概要について解説しています。


第8章では、「製品の環境配慮
として、原材料の調達から、製造、使用、廃棄の製品の全ライフステージでの環境影響評価を行うツールとしてのライフサイクルアセスメント(LCA)について、解説しています。またELV、WEEE、RoHS、EuP、REACHなどのEUでの環境政策をはじめとした海外の環境規制、さらにISOなどの環境ラベル規格などの概要も解説しています。


第9章では、「環境マーケティング
として、商品、流通チャンネル、価格、販売促進のいわゆるマーケティング・ミックスの4Pと環境配慮製品リサーチに関わる事例と支援ツールとの関係をはじめ、環境広告、グリーン購入などについて解説しています。


第10章では、「環境調和型社会の構築
として、廃棄物政策について重点解説すると共に環境調和型社会の構築の観点からISO環境マネジメントシステムの目指すべき方向についても言及しています。


環境経営入門
日科技連出版社
当間 政義(著)近藤 明人(著)嶋村 幸仁(著)岡本 真一(編集)
発売日:2007-09
発送時期:通常24時間以内に発送
ランキング:105533

なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 環境とその管理
第2章 環境と経済
第3章 環境問題と経営
第4章 企業の環境経営
第5章 ISO環境マネジメントシステム
第6章 環境経営
第7章 環境リスク管理と環境コミュニケーション
第8章 製品の環境配慮
第9章 環境マーケティング
第10章 環境調和型社会の構築






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  ISO14001などの環境マネジメントシステム(以下:EMSと略)にまつわる大きな課題として、一部の認証取得をした組織において、EMSを運用すること自体に意味を見出せなくなっている状況が散見されることを危惧し、「有効利用」の意味を問い直すと共にEMS有効利用の阻害要因など分析した上で、有効利用のために、意識改革の必要性を説き、さらにEMS導入のメリットを改めて考え直し、実際の成功例からEMS有効利用のヒントを提示するなどEMS有効利用のポイントについて解説している本を紹介します


本書:「環境ISO有効利用のエッセンス」です。

本書は、黒澤正一先生の編著にて、山本 武氏、市川 昌彦先生、川添 誠先生、服部 静枝先生の共著にて、2005年2月に晃洋書房より発行されています。


本書の帯には、本書のエッセンスについて、以下のように書かれてあります。

EMS導入を


経営効率に結びつけ、


メリットに変えるために!!


ISO14001は、これからの時代に企業・組織が活動するためにその企業・組織のブランドイメージの象徴として、さらには、社会的責任の観点からも必須の位置づけと思われますが、いつの間にか、日常的な組織の活動の中で疲弊してその原点の部分や重要なマインドが忘れ去られている場合も多いように思います


本書の「はじめに」でこのような認証取得をした組織の不満の問題から最近のEMSに関わる「簡易版、地方版ISO」の乱立などに伴うEMSの信頼性の懸念などに言及し、今日、「何故有効性なのか」を整理した上で、京都精華大学の環境ソリューション研究所環境マネジメント研究所で開催されてきた「EMS有効利用研究会」の活動が本書の原型と紹介し、本書でのスタンスについて以下のように述べています。


「本書の執筆者は、互いの立場やポリシーを尊重した上で、これらの壁を越えて、有効利用を妨げているポイントを探り、対策を提示し、その論点を明確にしています。」


本書は、5章から構成されていますが、それぞれ履歴、フィールド、職種、年齢層の異なる執筆者が執筆しています。


第1章では、「環境マネジメントシステム有効利用するための基礎知識
として、『「有効利用」の意味を丁寧にとらえておく』として、その意味について「企業」と「自治体」を例に取り上げその意味を整理しています。次いで「EMS有効利用のための10のヒント 」として企業におけるEMS有効利用のポイントを10点挙げ解説しています。さらに「EMS有効利用に対する制度的阻害要因」として、パフォーマンスに対する批判、審査員の力量に対する批判など6つの論点ならびに提案について解説しています。


第2章では、「自治体環境マネジメントシステム(EMS)をどのように展開するのか―有効利用のための再構築を始めるにあたって
として、自治体におけるEMSの課題を整理し、システム導入と原点を再認識するところから始めるのが妥当として、自治体におけEMS導入の原点について解説し、ギャップ分析の基本を解説し、さらに既存の自治体のEMSについてギャップ分析の観点からギャップの解消方法までを解説しています。


第3章では、「ISO14001の新展開の有効利用―役に立つ環境マネジメントシステムの構築に向けて
として、「ISO14001は、どのように役立つのか」、「変化してきた、ISO14001への取り組み」などシステム指向からパフォーマンス指向への6つの観点からの流れの変化、ISO14001:2004規格などについて言及し、経営に役立つEMSの構築と運用の視点について解説しています。


第4章では、「事業活動と一体化した環境マネジメントシステムの運用―プロセス志向:プロセス管理を重視したEMSへの移行
として、「環境マネジメントシステムと経営効率」、「プロセスの明確化」などプロセス指向の観点にたってのEMSの取組とその取組への移行の展開について解説しています。


第5章では、「実例から探るISO14001有効活用のヒント―企業の事例をもとに
として、規模の異なる4社のEMS事例を紹介し、そのEMSに基づくメリットを総括し、ISO14001のメリットを改めて整理した上で、「環境経営」を実現するEMS有効活用のポイントについて8つの切り口から解説しています。

環境ISO有効利用のエッセンス
晃洋書房
黒沢 正一(著)
発売日:2005-02
発送時期:通常24時間以内に発送
ランキング:334879


なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 環境マネジメントシステムを有効利用するための基礎知識
第2章 自治体環境マネジメントシステム(EMS)をどのように展開するのか―有効利用のための再構築を始めるにあたって
第3章 ISO14001の新展開の有効利用―役に立つ環境マネジメントシステムの構築に向けて第4章 事業活動と一体化した環境マネジメントシステムの運用―プロセス志向:プロセス管理を重視したEMSへの移行
第5章 実例から探るISO14001有効活用のヒント―企業の事例をもとに






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 「環境ISOをとっても役に立たない」「取得後のシステム維持が大変」という誤解がよく話題になる。

 このような誤解は、ISO14001に対して誤った認識を持ったまま活動が進むと、こういったパターンに陥ってしまう懸念があります。

 ISO14001:2004JISQ14001:2004)規格の序文において以下のように記述されている。

「この規格の全体的なねらいは、社会経済的ニーズとバランスをとりながら環境保全及び汚染の予防を支えることである。要求事項の多くは、同時に対処でき、いつでも再検討できることに留意するとよい。」

環境マネジメントシステムは、環境目的を達成するために、適切でかつ経済的に実施可能な場合には、最良利用可能技法の適用を考慮すること、及びそのような技法の費用対効果を十分考慮にいれることを組織に奨励することができる。」

 冒頭に記載したような誤解を避けるためには、ISO14001に取組む組織の全員がISO14001の基本をしっかりと理解しておくことが大切です

 本日は、このようなニーズに応えてISO14001の正しい理解をする為に必要な基礎項目130 をピックアップし、項目ごとに図版を豊富に用いて、わかりやすく解説している本を紹介します。

本書:「これだけは知っておきたい完全図解ISO14001の基礎知識130」です。

本書は、著者:大浜 庄司氏にて、2007年3月に日刊工業新聞社より発行されています。

本書は、雑誌「ISOマネジメント」誌2006年2月号の「これだけは知っておきたい完全図解ISO14001の基礎知識50」及び同10月号「続これだけは知っておきたい完全図解ISO14001の基礎知識50」を加筆・訂正して発行されたとのこと。

本書のはしがきで本書は、特に以下の読者にお奨めとのこと

  • ISO14001規格を常識的に知りたい人
  • 自組織で認証/登録を取得するようになった担当者・主任・係長・課長・部長・経営者の方
  • 自組織で認証/登録を取得する推進者・事務局の方
  • 組織内でのISO関連教育テキストとして使用したい方
  • 指導組織の教育テキストとして使用したいコンサルタントの方


本書は、第1章から第8章までの8つの章から構成されています。内容的には、各基礎知識のテーマが1頁で一つ取り上げられています。

その各テーマの解説には、図版が用いられ、その下に解説文が記載されているものと図版のみで構成されているものとがあります。

第1章では、「環境マネジメントシステムの基本を知る」
として、「環境とかどういうことか(1)」という環境の定義から「環境マネジメントシステムはPDCAで管理する(5)」まで5つのテーマが解説されています。

第2章では、「環境マネジメントシステムがもたらすメリット」
として、「企業に求められる環境経営の必要性(6)」から「地球環境問題(1)(2)(10)」など4つのテーマを取り上げています。ここでは、ISO14001の取組みのメリットについて解説しています。

第3章では、「ISOでISO14000シリーズ規格が制定される」
として、「ISOとは国際表標準化機構をいう(11)」から「ISO規格は7段階を経て制定されるまで(13)」。ここでは、3テーマがISOの国際規格が制定される手順など解説しています。

第4章では、「ISO14000シリーズ規格の基礎知識」
として、「ISO14000シリーズの特徴を知る(14)」から「ISO14050規格は環境間連用語の定義を示す(22)」まで9テーマが取り上げられ、ISO14000シリーズの関連規格の概要が解説されています。

第5章では、「ISO14001規格の要求事項の解釈を知る」として、「ISO14001規格の構成-環境マネジメントシステム-要求事項及び利用の手引き(23)」から「現在・将来・過去を考慮した是正処置のとり方(84)」まで62テーマが取り上げられ、ISO14001:2004(JISQ14001:2004)規格の要求事項について解説しています。ここの要求事項は、規格の原文ではなく、図解され著者により読み解かれた形で解説されています。

第6章では、「知っておきたい審査登録制度」
として、「審査登録制度における機関の役割(74)」から「審査登録機関の審査は認証/登録後も継続する(80)」まで7テーマが取り上げられ、環境審査登録制度において関係する機関の役割と、環境審査登録機関への申請から登録証入手までの手順について解説しています。

第7章では、「環境マネジメントシステム構築の手順を習得する」
として、「ISO14001導入から認証/登録取得までの手順(81)」から「審査登録機関の審査を受ける(100)」まで20テーマが取り上げられ、ISO14001規格に基づく、EMSの構築から、認証/登録に至る手順について時系列的に整理して説明しています。

第8章では、「内部監査の手順と監査技法を習得する」
として、「内部監査の手順(計画段階)(101)」から「是正処置の実施完了をフォローアップする(130)」まで30のテーマが取り上げられ、ここでは、内部監査について、監査プログラムの策定から監査チームの編成、文書レビュー、監査計画の作成、証拠の収集、監査結論の提示、監査報告書の作成、フォローアップまでの手順を詳しく解説しています。

iso14001book.jpg
日刊工業新聞社
大浜 庄司(著)
発売日:2007-03
発送時期:通常24時間以内に発送
ランキング:105379

なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 環境マネジメントシステムの基本を知る
「環境とかどういうことか(1)
「環境マネジメントシステムはPDCAで管理する(5)」ほか
第2章 環境マネジメントシステムがもたらすメリット
「企業に求められる環境経営の必要性(6)」
「地球環境問題(1)(2)(10)」ほか
第3章 ISOでISO14000シリーズ規格が制定される
「ISOとは国際表標準化機構をいう(11)」
「ISO規格は7段階を経て制定されるまで(13)」ほか
第4章 ISO14000シリーズ規格の基礎知識
「ISO14000シリーズの特徴を知る(14)」
「ISO14050規格は環境間連用語の定義を示す(22)」ほか
第5章 ISO14001規格の要求事項の解釈を知る
「ISO14001規格の構成-環境マネジメントシステム-要求事項及び利用の手引き(23)」
「現在・将来・過去を考慮した是正処置のとり方(84)」ほか
第6章 知っておきたい審査登録制度
「審査登録制度における機関の役割(74)」
「審査登録機関の審査は認証/登録後も継続する(80)」ほか
第7章 環境マネジメントシステム構築の手順を習得する
「ISO14001導入から認証/登録取得までの手順(81)」
「審査登録機関の審査を受ける(100)」ほか
第8章 内部監査の手順と監査技法を習得する
「内部監査の手順(計画段階)(101)」
「是正処置の実施完了をフォローアップする(130)」ほか

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 ISO14001:2004JISQ14001:2004)規格の適用範囲に以下のように書かれてあります・

「この規格は、次の事項を行おうとするどのような組織にも適用できる。

c) この規格との適合を次のことによって示す。

 1)自己決定し、自己宣言する

 2)適合について、組織に対して利害関係をもつ人又はグループ、例えば顧客などによる確認を求める。

 3)自己宣言について組織外部の人又はグループによる確認を求める

 4)外部機関による環境マネジメントシステムの認証/登録を求める。」

 本日は、所属の組織でISO14001自己適合宣言を経験された著者が、その準備段階から自己適合宣言システムの実施を通しての経験、他の自己適合宣言に係る事例、関連情報及び環境マネジメントシステムの構築・指導などを詳細に解説している本を紹介します。

本書:「ISO14001自己適合宣言をどのように行ったらよいかその実務と実例―」です。
本書は、著者:小林 和幸氏にて2006年10月に特定非営利活動法人地球環境カレッジより発行されています。

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著者は、以下の経歴の方です。
東京商工会議所ISO委員、港湾事業のISO研究会委員等歴任。(財)日本規格協会でISO14001,ISO14005,ISO14015の検討委員、(財)日本適合性認定協会でISO14001研究会委員として参画。横浜市ISO市民アドバイザー。 主な資格には、技術士(環境、建設、応用理学部門)、APEC engineer、環境計量士、エコアクション審査人など。

本書の「まえがき」で著者は以下のように述べています。

「本書は、既に自己適合宣言をしている組織、自己適合宣言に興味を持っている人や組織に対して自己適合宣言の方法に関する情報を提供すること、特に経営資源の課題により認証登録が難しい中小企業へ参照していただくことを意図しています

 もちろん自己適合宣言だけでなく、環境マネジメントシステムの構築・運用・維持についても参考となる内容を含んでいます

 さらに中小規模組織のISO14001導入・運用を指導・支援し、影響力のある関係機関、地方自治体、大企業等に自己適合宣言に係る情報を提示することも目的としています。」

本書は、5章から構成させています。

1章では「自己適合宣言とは」として、ISO14001規格、自己適合宣言の理由、関係するISOガイド22:1996(JISQガイド22)、ISO/IEC17050-1,2:2004(JISQ17050-1,2)、自己責任、説明責任について解説しています。

2章では、「自己宣言の事例」として、自己宣言を分類し、自己適合宣言組織の事例について「いであ蝓廚任了例、環境経営優秀賞を受賞した事例、海外での事例、さらにアンケート調査の事例や、NPO等の自己適合宣言支援活動を解説しています。

3章では、「認証登録から自己適合宣言への移行」として、認証登録から移行する場合の課題や取り組みについて、グリーン調達の障害、自己適合宣言への移行手順、システムの改定と運用、自己適合宣言の公表、EMS導入コストの低減などについて解説しています。

4章では、「最初から自己適合宣言をするには」として、エコ検定で基礎知識を拡げることや、EMSの段階的な構築の進め方、エコアクション21からのステップアップの取り組み、地域の環境経営専門家の活用、地域環境ネットワークの活用などについて説明しています。

5章では、「自己適合宣言システム構築と維持の要点」として、ISO14001規格要求事項のポイントについて解説し、さらに自己適合宣言システム構築と維持の観点から、環境側面と目標・実施計画の見直し、環境目的の見直し、法規制等の特定・維持 、緊急事態の見直し、ミュニケーションの見直し 、要員の力量を向上 、内部監査の充実 などを詳細に解説しています。

本書は、自己適合宣言に関心のある人にはおすすめの一冊と思います。

本書の入手は、特定非営利活動法人 地球環境カレッジのウェブサイトからの申し込みになります。

なお本書の目 次は、以下の内容です。
まえがき
ページ
1 章 自己適合宣言とは
◇ISO14001 規格の自己適合宣言
◇何故、自己適合宣言を選択するのか
◇自己適合宣言に係る国際規格
(1)ISO ガイド22:1996(JIS Q ガイド22)
(2)ISO/IEC17050-1,2:2004(JIS Q 17050-1,2)
◇自己責任、説明責任について
(1)自己責任
(2)説明責任
2 章 自己宣言の事例
◇自己宣言のタイプ分類
◇自己適合宣言組織の事例
(1)最初からの自己決定型
(2)認証登録からの移行型
◇いであ(株)の自己適合宣言方式
(1)自己適合宣言への移行に伴い導入した仕組み
(2)自己適合宣言システムの今後の課題
◇環境経営優秀賞を受賞した自己適合宣言組織
(1)会社概要とISO14001 自己適合宣言
(2)環境取組み方針
(3)活動内容
(4)オンブズマン制度
◇海外での事例
◇自己適合宣言組織へのアンケート調査事例
◇NPO 等の自己適合宣言支援活動
3 章 認証登録から自己適合宣言への移行
◇グリーン調達の障害確認
(1)大企業の取引条件
(2)国や地方自治体のグリーン調達や格付け
◇自己適合宣言への移行手順
(1)移行準備
(2)移行スケジュール
(3)トップ宣言
◇システム文書の作成と運用
(1)自己適合宣言へのシステム改定事項
(2)自己適合宣言の規定例
◇規格適合性の検証方法
(1)規格適合性の実証記録
(2)規格要求事項の自己評価
(3)外部の目を利用する
◇自己適合宣言の公表
(1)自己適合宣言書の例
(2)情報公開の公表事項
◇EMS 導入コストを低減
(1)グループ認証を活用
(2)地域の環境専門家を活用
(3)優遇制度を利用する
4 章 最初から自己適合宣言をするには
◇エコ検定で環境知識を拡げる
◇EMS 導入の経営メリット
◇EMS の段階的構築
(1) EMS の段階的構築の進め方
◇エコアクション21 からステップアップ
(1)エコアクション21 認証制度の概要
(2)ISO14001 との要求事項の比較
◇環境パフォーマンス認証制度からシステム化へ
◇環境経営認証・登録からのステップアップ
◇地域の環境経営専門家を活用する
(1)外部の専門家に依頼
◇地域環境ネットワークを利用する
5 章 自己適合宣言システム構築と維持の要点
◇ISO14001 規格要求事項を理解
◇環境側面と目標・実施計画の見直し
(1)間接影響の環境側面を見直す
(2)環境効率で考える
(3)先に目標や改善手段を考える
◇環境目的の見直し
(1)環境目的の定義と経営計画
(2)環境目的の2 つの設定方法
(3)地方自治体の環境目的とは
◇法規制等の特定・維持
(1)適用法規制を定義
(2)法令情報の入手方法
(3)条例の適用調査
◇緊急事態の見直し
(1)事故と緊急事態の定義
(2)法令による事故・緊急事態
(3)労働安全衛生との関係
(4)緊急事態の特定レビュー
◇コミュニケーションの見直し
(1)環境コミュニケーションの国際規格
(2)リスクコミュニケーション
(3)環境報告書
◇要員の力量を向上
(1)エコ検定を受検
(2)内部監査員の自己評価
(3)環境経営情報の定期配信
(4)アンケート調査
◇内部監査の充実
(1)WDI(代替審査)
(2)内部監査時に外部の目を入れる
(3)内部監査の事前準備を十分に行う
(4)順法監査
(5)適合性と有効性の検証
◇統合システムを考慮
(1)ISO14001 とISO9001 の相違点
(2)マネジメントシステムの統合


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 ISO14001:2004規格の解説書になりますが、規格要求事項をシンプルにまとめたポイント、更にはステップアップとして実例に基づく事例を加えて、規格の要求事項についてわかり易く伝えている本を紹介します。

本書:「生協におけるISO14001:2004規格の活用」です。

ISO14001:2004規格の解説とそのねらい」との副題が付いています。

本書の著者の小野寺 浩氏は、以下のようなキャリアの人です。

 マーケティング会社、大手菓子メーカー等を経て、1987年日本生活協同組合連合会に入協。営業担当、商品開発担当、地連組織担当等を経験。現、組織推進本部・環境事業推進室に所属。会員生協におけるISO14001規格の導入・改善等を支援。ISO14001規格の他ISO9001規格・ISO22000規格の導入研修、監査員養成及びフォローアップ研修を延べ86回2,096名に実施。

本書は、2006年3月にコープ出版より発行されています。

 「生協における」とありますが、2005年12月現在で84会員生協が外部認証を取得されたとのことで、環境マネジメントシステム(以降EMSと略)の運用のレベルアップのためには、規格の意図を理解し、適切に要求事項の意味を理解した上で、ステップアップするためにどのように運用を進めればよいのかを解説していますので、生協に限らずEMSについてこれから取り組む、またはステップアップした環境保全に関わる継続的改善を意図している、幅広い業種や組織に適用できる内容になっていると思われます。

 本書の「推奨の言葉」で寺田 博氏(IMSコンサルティング蠍槎筺砲蓮以下のように述べています。

これは、確かに共感できる言葉だと思います。

ISO14001への登録組織は、現状、20,000件を超えるに及んでいます。

しかしこのシステムで成果を上げるのは容易なことではありません。

それはここに規定されたマネジメントシステムの真意をなかなか理解することができないからです。

ISO14001は自主的に環境マネジメントを実施する一つのモデルであって、決して他から与えられるものではない点を、よく理解する必要があります。

(略)

 ”せっかく登録をしたのに、何が良くなったのか、経営にいくら貢献したのか、さっぱりわからない”などと嘆くトップマネジメントの方々がいらっしゃいますが、このような嘆きは天に向かって唾するものであることを気づいていらっしゃらないようです。

この点は、規格の序文第11節に次のように書かれています。

一連の環境マネジメント技法の体系的な方法による採用及び実施は、すべての利害関係者にとって最適な成果をもたらすことができる。しかしこの規格の採用そのものが最適な環境上の成果を保証するわけではない。

またこの文節では、運用を継続し、改善を繰り返してこそ、成果が得られることが書かれています。良くしていくためには、資源も必要ですし、技術(EVABAT:最良利用可能技術)の採用も必要になります

 本書にはこのような観点が十分含まれており、大変良い規格の解説書になっています。また構成に関する工夫もされており、解説とそれをまとめたポイントに続いてステップアップ、そして実例に基づく事例が加えられています。いずれも抽象的な表現で書かれた規格の要求事項を大変分かりやすくするものだと思います。」


本書の構成は、ISO14001:2004規格について、その序文からEMS要求事項の4.6項「マネジメントレビュー」までを「要求事項の本文」、「解説」、「その要求事項のポイント」、「ステップアップ」といった構成で分かりやすく解説されています。「解説」では、ANNEXなどが引用され、その意図するところを強調して解説されています。「要求事項のポイント」では、シンプルに要求事項の要点がまとめてあります。また「ステップアップ」では事例などが取り上げられています。なお付録としてISO14001規格の取り組み状況の自己評価リストというのが付いています。

生協におけるISO14001:2004規格の活用法―ISO14001:2004規格の解説とそのねらい
コープ出版
小野寺 浩(著)
発売日:2006-03
発送時期:通常2~3日以内に発送

なお本書の目次は、以下の内容です。
0.序文
1.適用範囲
2.引用規格
3.用語及び定義
4.環境マネジメントシステム要求事項
 4.1 一般要求事項
 4.2 環境方針
 4.3 計画(環境側面・実施及び運用・点検・マネジメントレビュー)
 4.4 実施及び運用
 4.5 点検
 4.6 マネジメントレビュー
付録.ISO14001規格取組み状況自己評価リスト


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ISO 14001:2004JIS Q 14001:2004)規格の序文において、以下のように記載されています。

この規格には,品質,労働安全衛生,財務,リスクなどのマネジメントのような他のマネジメントシステムに固有な要求事項は含まれていないが,その要素は他のマネジメントシステムの要素に合わせたり,統合したりできる。組織がこの規格の要求事項に適合した環境マネジメントシステムを構築するに当たって,既存のマネジメントシステムの要素を適応させることも可能である。ただし,マネジメントシステムの様々な要素のいずれを採用するかは,意図する目的及びかかわりのある利害関係者によって相違することもあろう。

環境マネジメントシステムの詳細さ及び複雑さの水準,文書類の範囲,並びにそれに向けられる資源は,システムの適用範囲,組織の規模,並びにその活動,製品及びサービスの性質のような多くの要因に依存する。これは特に中小企業についていえることかもしれない。

すなわち環境マネジメントシステム(EMS)の構築において、他のマネジメントシステムとの統合や文書化の程度などの内容について、自組織に合致したEMSを構築すれば良いとのことですが現実には、特に中小企業において、どのようにしてそれを進めるかはなかなか困難な面があります。

本日は、中小企業を対象にして、このEMSの構築について実際にどのような手順で進めたら良いかを分かり易く解説している本を紹介します。

本書:「主任審査員が語るISO14001中小企業の環境マネジメントシステム」です。

効率的システム構築のために 」との副題が付いています。

本書は、著者:大島 義貞 氏で、2005年5月に日科技連出版社より発行されています。

同著者による1996年版の前著の2004年(第二版)規格対応の改訂版となります。前著からは、第3版となります。

本書の表紙の折り返し部には、以下のように書かれてあります。

「本書は、中小企業がISO14001:2004規格に適合するための必要十分条件について、著者の豊富な審査経験に基づいた含蓄のある提案を試みています。

 これから審査登録を目指す組織はもとより、2004年版への移行を目指すに当たり、環境マネジメントシステム(EMS)の抜本的見直しを狙う組織、 EMSを活用して組織の全体業務の活性化を図ろうとする組織の方々にも役立つものです。 

 本書では、環境方針の3つの約束((1)法的要求事項等の順守、(2)汚染の予防、(3)継続的改善)を果たすことを柱として、EMS構築の解説をしています。

また、全体として規格の解釈を充実させ、定型的なEMS構築よりも、自組織の固有のEMS構築を図ることを狙って解説してあります。

本書の考え方は、中小企業のみならず、大企業における中小組織、そして大きな組織にも参考となるものです。」

本書は、6章から構成されています。

第1章、第2章では、ISO 14001:2004規格とその背景、その趣旨、適用、重要なポイントなどの概要について解説しています。

第3章、第4章が本書の中心部分となります。こちらでは、環境マネジメントシステム構築の進め方:すなわち(1)法的要求事項等の順守、(2)汚染の予防、(3)継続的改善)を果たすことを柱とするEMS構築の解説、さらにISO14001規格の要求事項について充実した解説がされ、さらにはその要求事項内容をマニュアル、手順書などの文書にはどのように反映すればよいか。などを中心に明快に解説されています。

第5章、第6章では、「環境マネジメントシステムの審査登録の方法」として審査登録のための手順等ならびに「環境マネジメントシステム監査のチェックリスト」の作成の要領が解説されています。

本書は、これからEMS構築に取り組む組織のみならず、EMSについて抜本的見直しを考えている組織、 EMSを活用して組織の全体業務の活性化を図ろうとする組織の方々にも確かに役立つと思われます。

主任審査員が語るISO14001中小企業の環境マネジメントシステム〈2004年版対応〉効率的システム構築のために
日科技連出版社
大島 義貞(著)
発売日:2005-05
発送時期:通常24時間以内に発送
ランキング:86145

なお本書の目次は、以下の内容です。
第2章 ISO14001規格の概要と対応の基本
第3章 環境マネジメントシステム構築の進め方
第4章 ISO14001規格の要求事項への対応
第5章 環境マネジメントシステムの審査登録の方法
第6章 環境マネジメントシステム監査のチェックリスト


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JAB(日本適合性認定協会)のISO14001に関するWebページには、以下のことが書かれてあります。

「ISO14001の認証取得は、電子電気業界を主体に始まりましたが、最近では、自治体、商社、病院、銀行などにも広がり大幅に増加しています。特に日本での取得件数は、世界的に見ても最大取得件数国となっています。
 ISO14001への関心がこれほど高いのは、世界的に認知された国際規格であると共に、規格との適合性を評価する審査登録制度のためと考えられます。」

また同じペ^ージに記載されているISO14001の認証を取得するに至った動機としては、(2001年の少し古いデータですが)、『社会的責任』、『企業イメージの向上』、『地球環境への配慮』、『経営基盤(システムの強化)』、『マーケットニーズや顧客の要求への対応』などがあげられ、この状況は、今日も余り変化していないのではないかと思われます。

本日は、ISO14000の入門書を紹介します。

本書:「入門ISO14000〈2004年版対応〉」です。

本書は、著者:平林 良人氏で、日科技連出版社より2005年5月に発行されています。

 同社のISO14001規格の第二版(2004年版)に対応した『ISO 14000’s審査登録シリーズ 』の第1巻になります。

このシリーズは、8巻からなりますが、本書は、その第1巻ということで広く簡便にISO14001:2004に基づく環境マネジメントシステムの全般的な概要について一通り網羅的にガイドし、本書1冊でISO14001:2004に基づく環境マネジメントシステムの必須要素のポイントがある程度わかることを意図して策定されています。さらに、より詳しく知りたい際に、2巻~8巻の該当する巻を活用するようなことです。

旧版シリーズからの改定となりますが、内容的に以下のポイントが強調されているとのことです。

1.EMS構築の動機を、地球環境問題、環境経営、CSRなど、いくつかの側面から解き明かす。

2.ISO14001規格を新規格(ISO14001:2004)の趣旨を重点に扱う。

3.審査に向けての準備を新JABのガイドに即したものにする、また監査のやり方をISO19011に即したものにする。

4.ISO14001:2004以外の環境認証制度(エコアクション、エコステージ、京都方式、神戸方式、飯田方式等)も紹介する。

5.環境法規、環境技術、各国の状況などは軽くする、などが主な相違点となる。

本書は、4章から成ります。
第1章は、「ISO14000とは」と題し、地球環境問題から、環境経営、ISO14001規格の概要などが解説されます。

第2章では、「ISO14001に基づくEMS構築のステップとポイント」として、EMS構築の目的から具体的な構築推進、法令知識、環境技術などの概要を解説してあります。

第3章では、「第三者審査登録の受審の仕方」として、第三者認証制度の概要から、審査への対応までの概要が解説されています。

第4章では、「いろいろな環境認証制度、ほか」と題して、ISO14001以外のエコアクション、エコステージ、京都方式などの環境認証制度の概要を解説しています。

これから組織がEMSを構築し、認証を得ようという組織にとっては、本書は、良い入門書と思います。また既に認証を取得された組織の人が、自社のEMSを総括的にレビューしてみる際にも、大いに参考になると思われます

入門ISO14000〈2004年版対応〉
日科技連出版社
平林 良人(著)
発売日:2005-05
発送時期:通常2~3日以内に発送
ランキング:294789

なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 ISO14000とは
 1.1 地球規模の環境問題
 1.2 環境経営
  1.3 ISO14000規格の概要
第2章 ISO14001に基づくEMS構築のステップとポイント
 2.1 EMS構築の目的
 2.2 EMS構築のステップとポイント
 2.3 法的要求事項の基礎的知識
 2.4 環境技術
第3章 第三者審査登録の受審の仕方
 3.1 審査登録制度について
 3.2 ISO14001規格に基づくEMS審査登録受審の進め方1
 3.3 ISO14001規格に基づくEMS審査登録受審の進め方2−審査準備と受審−
第4章 いろいろな環境認証制度、ほか
 4.1 認証、プログラムの対象が主に企業
 4.2 認証、プログラムの対象が主に企業以外
 4.3 今後の展望


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ISO14001:2004規格要求事項の4.5.5「内部監査」において以下のように要求されています。

「組織は、次の事項を行うために、あらかじめ定められた間隔で環境マネジメントシステム内部監査を確実に実施すること。

a)組織の環境マネジメントシステムについて次の事項を決定する。
1)この規格の要求事項を含めて、組織の環境マネジメントのために計画された取決め事項に適合しているかどうか。
2)適切に実施されており、維持されているかどうか。

b)監査の結果に関する情報を経営層に提供する。

監査プログラムは、当該運用の環境上の重要性及び前回までの監査の結果を考慮に入れて、組織によって計画され、策定され、実施され、維持されること。

次の事項に対処する監査手順を確立し、実施し、維持すること。
‐監査の計画及び実施、結果の報告、並びにこれに伴う記録の保持に関する責任及び要求事項
‐監査基準、適用範囲、頻度及び方法の決定

監査員の選定及び監査の実施においては、監査プロセスの客観性及び公平性を確保すること。」

 すなわち、内部監査は、適切な力量を備えた内部監査員が、EMSについて、規格ならびに組織が決めた要求事項への適合性ならびに組織が手順や計画をしっかりと実施・運用し、法令も順守し、目的目標を達成し、変化に対応し、レビューを実施して、EMSが有効に機能し、汚染予防の継続的改善の取り組みが実施されているかを判定し、監査計画から監査結果に至る情報を経営層に報告することなどを含みEMSにおいて重要な位置づけになっています。

本日は、効果的な環境内部監査を実施するためのポイントを解説している解説書を紹介します。

本書:「効果的な内部環境監査のポイント」です。

本書は、園部 浩一郎氏ならびに高野 和幸氏の共著で、2005年6月に日科技連出版社より発行されています。

本書は、同社の『2004年版対応 ISO14000’s審査登録シリーズ』の第4巻となります。前著:「内部環境監査の進め方とチェックリスト」からの改訂となります。

本書の出版社からの紹介文は、以下の通りです。

「本書は、内部監査の持つ特徴を活かした、効果的な内部監査を実施するためのポイントをまとめています。

内部監査の仕組みや手順をどのようにするか、内部監査員には、どのような力量が必要か、内部監査の準備・実施・報告書作成各段階の留意点など、内部監査の仕組みづくりから内部監査を実施し、内部監査報告書をまとめるまでの全ステップを扱っています

また、チェックリストの実例から、実践に基づく現場監査のポイントも掲載するなど、内部監査実施時のハンドブックとしても使っていただけるように工夫してあります

組織のトップマネジメント、管理責任者、ISO事務局、内部監査員などに活用いただいて効果的な内部監査が実施されるきっかけとしていただくために本書は刊行されました。」

本書は、7章から構成されています。
第1章では、『内部監査の特徴と重要性』として、ISO14001:2004規格の概要と内部監査の仕組みと位置づけ、内部監査の特徴などを解説しています。

第2章では、『内部監査のシステム設計』として、内部監査員の育成、必要な力量ならびに内部監査手順の策定とその留意点などについて解説しています。

第3章~第5章までが『内部監査の進め方』の解説で、内部監査の「準備段階」、「実施段階」、「報告書の作成段階」のそれぞれについて、時系列的に具体的な環境内部監査のポイントについて解説しています。

第6章は、『チェックリストのつくり方』として、システム構築段階、継続改善段階に分けてチェックリストの作成要領を解説しています。実践に基づく現場監査のポイントも掲載されています。

第7章は、上記の各段階でのチェックリストの例が示され、解説されています。

効果的な内部環境監査のポイント
日科技連出版社
園部 浩一郎(著)高野 和幸(著)
発売日:2005-06
発送時期:通常24時間以内に発送
ランキング:171389

なお本書の目次は、以下の内容です。
第1章 内部監査の特徴と重要性
 1.1 環境マネジメントへの取り組みとISO14001規格
  1.2 ISO14001規格における内部監査への要求
  1.3 内部監査の特徴
 1.4 内部監査の重要性
第2章 内部監査のシステム設計
 2.1 内部監査員の育成、力量用件
  2.2 内部監査手順作成時の留意点
第3章 内部監査の進め方(1)−準備段階−
 3.1 年間計画の作成・承認
 3.2 内部監査チームの編成
  3.3 事前情報の収集
 3.4 実施計画の作成
 3.5 チェックリストの作成と帳票類の準備
第4章 内部監査の進め方(2)−実施段階−
 4.1 内部監査開始前の打ち合せ
 4.2 証拠の収集と検証
 4.3 内部監査成功のカギ
第5章 内部監査の進め方(3)−報告書の作成−
 5.1 不適合報告書の書き方
 5.2 是正処置
 5.3 是正処置結果の確認
 5.4 不適合報告書の記載例(不適合と是正処置)
 5.5 内部監査報告書のまとめ方
第6章 チェックリストのつくり方
 6.1 システム構築段階チェックリスト
 6.2 継続改善段階チェックリスト
第7章 チェックリストの事例
 7.1 システム構築段階チェックリスト例
 7.2 継続改善段階チェックリスト例


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